新着Pick
208Picks
Pick に失敗しました

人気 Picker
今年は、株式だけでなく、住宅、暗号資産、未公開株、ついでに、ペットや一部の高級ブランド品価格まで、世界中で押し上げられています。

株式市場の価値の上昇というよりも、法定通貨の価値の対金融資産での相対的な価値の下落と見るべきかもしれません。
2020年マーケットは、ずいぶんとイレギュラーな体験だったと思います。

大雑把に、

1-3月、パンデミックの予兆あらわれて、いきなり有事の相場展開
4-6月、禍中、関係者が手を尽くして、市場の信任も一定のターンラウンド
7−9月、市場参加者も厚くなってきて、金融相場の展開
10−12月は、この一年を総括するような展開だったと、感じています。

さいご年末に向けては深いテーマが多く、政権の始動と医療の進展と新たなテーマの登場と新たな企業の登場(上場)といった感じで、ロングタームで研究したいテーマが多かったです。

日経平均株価指数でいば、チャートの節目27,000円手前でしばらくステイしたあと、最後の最後12/29半日でブレイクしました。
https://newspicks.com/news/5385479/

運用チームとしては、今年はとにかく1円でも多く1日でも早く、困っている方にお届けするんだということをミッションに、運用に当たっていました。

市場のためにお力添えくださった多くのかたに感謝します。来年もよろしくお願い申し上げます!
世界の株式市場は今年1年で約1500兆円増え、約1京円になったそうです。日本株の"最大株主"はGPIFから日本銀行になった模様。世界的な官製資産バブルをどう収束させていくのかが、コロナウイルスの収束と並んで課題となっていく2020年代。
重要なことは日本だけでは世界的にそうだという話で、この点を議論した一昨日のコラムは非常に多くの方からご好評頂きました。これがバブルかどうかは今は大事ではなく、またそれが分かったところで詮無きことだと思います。

「一体、誰が株を買っているのか」空前の株高を招いた"巨大投資家"の正体 実体経済と株価が乖離する根本原因
https://president.jp/articles/-/41792
価値が増大するものとしないものの乖離は経済成長の鈍化と共に加速する。winner takes all‼️
低成長、低金利、低インフレ
この3点セットが非伝統的金融政策とスパイラル的相互作用する事で生じる過剰流動性、
その行き場としての資産インフレ、株高、
更にはその副作用としての格差の激化。

リーマン後10年強のそのトレンドがコロナにより急レバレッジされた一年だった。
コロナは結局のところ、世の中を変える効果よりもそれまでのメガトレンドを強化するそれのほうが人類にとって遥かに大きな影響をもたらした。

メガトレンドゆえにそれは来年も止まらず、非伝統的ではないもはや日常として、世界人類に強固にビルトインされていくのだろう、
ゆえに不機嫌で、不安で、不安定な世界は続く覚悟をもって、新年を迎えようと思います。
金利が低すぎて、株にしか投資が向かないのが
原因と思われる。世界中で同じ状況である。

問題はその投資先になる。
本当の意味で、価値を増大させる所に投資が
向けば良いが、ゼロサム、マイナスサムの
所に投資が向けば、人類の未来にとっては
良い事では無い。シェリングエコノミーは、
マイナスサムの影響が大きいと思う。

なので、投資家の投資動向が大切である。
新型コロナウイルス禍で雇用と賃金が悪化しGDPが大きく落ちるなか、株を始め様々な資産価格が上昇した年でした。背景にあるのは中央銀行が財政と一体になって供給した資金です。これをバブルと呼ぶかどうかは別にして、実体経済と資産価格、生業や賃金で生活する庶民と多額の金融資産を抱える富裕層との間の歪が拡大したことだけは間違いなさそうに感じます。実体経済があまりに弱い今は誰もが中央銀行と政府による豊富な資金供給と援助を望んでいるのでこうした状況に不満は出ませんが、歪が重なればなんらかの形で調整されるのが世の習い。1990年代の我が国のバブルの崩壊もリーマンショックもそうした調整の過程です。地震でも経済でも歪の調整が何をきっかけにいつ始まるかは誰にもたぶん分かりません。予兆に目と耳を研ぎ澄ませておく必要性が何となく高まっているような・・・ (・・;ウーン
コロナ禍で実態経済が大きく落ち込む中、異次元のマクロ安定化政策で何とかアセットプライスを引き上げて実体経済の落ち込みを和らげたという構図でしょう。
世界的に金融緩和政策が大規模かつ長期的に行なわれていることにより、法定通貨の価値が大きく減価しており、結果的に株式のみならずあらゆる金融資産の価値が相対的に上昇しているという構図であると理解しています。
一方、法定通貨の価値が減価しているにも関わらず、生活者が必要とするいわゆる「モノ」の価値は相対的に上昇しておらず、インフレ率は先進国で引き続き非常に低い水準にあります。
金融資産を保有する主体と一般生活者等の実経済で活動する主体の間に断絶が発生しており、後者には金融緩和政策の恩恵がいきわたっていないことのひとつの表れであるように思われ、コロナ禍で一般生活者の困窮が懸念されるなか、社会(ひいては国家)のあり方が今後どのように変化していくのか懸念しています。