2020/12/26

【篠田尚子】荒波マーケットで見えた「本当に強い」投資信託

楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト
2020年の株式市場は、まさに「ジェットコースター相場」だった。

コロナショックで急落したかと思うと、その後持ち直し、11月の米大統領選挙という大イベントも終わり、上昇傾向が続いている。

こうした中、個人投資家にとって身近な投資信託はどう総括でき、2021年にどんな教訓をもたらしたのか。

日本で数少ないファンドアナリスト(投資信託の専門家)である楽天証券経済研究所の篠田尚子氏が解説する。

3つのポイント
①「真の運用力」が浮き彫りに
②ABと農林中金の運用力
③2021年は「下駄」に注意

「真の運用力」が浮き彫りに

コロナに始まりコロナに終わった2020年ですが、世界のマーケットの主役は、アメリカ企業の株式でした。
投資信託の世界でも、S&P500指数連動型のインデックスファンドが「つみたてNISA」を中心に投資家の支持を集め、積み立ての定番銘柄としての地位を確立しました。
一方、長年投資信託市場を見てきたファンドアナリストとして、筆者は、2020年ほどアクティブファンドの真の運用力が浮き彫りになった年はなかったとも思っています。