2020/10/20
【実例解説】日本流「ジョブ型」を実現する、5つのポイント
日本企業の7割超が導入または導入検討中だという「ジョブ型」雇用(コーン・フェリー調べ)。
仕事の難易度や企業経営への貢献度など職務に応じ、給料などの処遇を決める仕組みだ。
年齢に関わりなく、組織への貢献度合いに応じて処遇が決まるため、20代課長や30代部長のような抜擢人事が、当たり前になりそうだ。
ただ、ジョブ型という言葉はなじみがなく、かつて一世を風靡したものの失敗に終わるケースも多かった「成果主義」と混同されているふしもある。
欧米流のジョブ型をそのままコピーしても、日本企業がこれまで培ってきた強みが活かせないのは明らかだ。
そこで、NewsPicks編集部は、日立製作所やKDDI、富士通、カゴメ、オムロン、SOMPOなどジョブ型雇用の先行事例を徹底取材した。
見えてきたのは、欧米流のジョブ型とは一味違う、日本流ジョブ型雇用だ。その可能性に迫る。
Index
□ジョブ型への3つの誤解
□日本流ジョブ型、5つの特徴
□ジョブ型社会の未来
□ジョブ型への3つの誤解
□日本流ジョブ型、5つの特徴
□ジョブ型社会の未来
ジョブ型への3つの誤解
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この連載について
新型コロナウイルスの感染拡大を境に、「ジョブ型雇用」へ転換する企業報道が相次いでいる。
「人」に仕事をあてがうのではなく、「仕事」に人を割り当てる雇用スタイルだが、この雇用形態が広がると、我々はどのような働き方の転換を求められるのか? ジョブ型導入企業の最前線や、日本的メンバーシップ型を貫く、あるいは独自ハイブリッドを模索する企業を徹底取材。今後のあり方について、研究する。