「多くの風邪に抗菌薬は有効ではなく」ではなく、全ての風邪に抗菌薬は有効ではありません。「風邪」の診断をどう確認したか、調査の仕方にも問題があるかもしれませんが、この数字は、本来全ての地域で0%であるべき数字です。

「風邪に抗菌薬」は、百害あって一利なし、です。風邪に処方された抗菌薬で重度の皮膚粘膜の障害を負った。抗菌薬によって偽膜性腸炎という病気を発症し、命を落としかけた。残念ながら、病院で働いていると、そんな方にもたくさん出くわします。その方たちは、本来飲む必要のない薬を飲んで、入院したのです。医師として、とても辛い気持ちになることです。

医療従事者にも患者さんにも、もっともっと浸透してほしい。日本ではどこにいても安全な医療が受けられる、それが我々にとっての理想ですが、この数字を見てしまうと、それとはまだ程遠い状況にあると感じてしまいます。

「風邪」だと診断したのであれば、抗菌薬の必要性は0%です。

ということで福井の20%台ですら高値ですね。本当に悩ましい問題です。。。

副作用や耐性菌の問題もさることながら、感染性心内膜炎や結核などの稀ながら重症な疾患の診断を遅らせることもあります。



大切なことなのでもう一度言いますが、風邪に抗菌薬が必要なシチュエーションは全くありません！

追記
何故か考えてみました。何一つ検証できてませんが、開業医比率も影響しているのですかね。福井・沖縄・北海道は軒並み勤務医比率が高く、逆もしかり。
https://todo-ran.com/ts/kiji/14442

勤務医は『薬を出してくれる「良い」先生』である必要がないことも１つの因子なのかもしれません。

勤務医と開業医で医学的に優劣があるわけではないことを断っておきますが、風邪にたいして抗菌薬を処方する理由はどんな場合でも医学的に全くありません。10年以上救急外来をしてますが一度も処方したことがありません。

ということは、その不必要性を知らないとか、処方するものと教わった世代（あってはならないのですが、病態生理的にも）とかでなければ、医学的な理由以外の何かがないとこれだけの差は生まれないように思います。

もちろんこの仮説を検証するには、どこの医療機関から風邪に対する抗菌薬が処方されているのかをみてみる必要があることは注意してください。


急性上気道炎の病名での抗菌薬処方を全て保険で査定することも考えられますが、他の病名がつくだけで解決しないので解決の道は遠いです。

風邪に抗生物質が効かないというのは医師の皆さまがコメントされているのでお任せして、細菌とウイルスの違いについてご紹介です。

細菌とウイルス
http://amr.ncgm.go.jp/general/1-1-2.html

ならば、協会けんぽの"担当者"は不正に抗菌薬を使用した医療機関に対して、現役世代の貴重な（社会保険料や税金で集めた）金を投入するのをやめればいいのです。

「急性上気道炎など（≒風邪）」の診断名とその際の処方薬を全国データで比較したものでしょうか。記事だけだと詳細がわからないのですが。まあ協会けんぽだから出来る研究で素晴らしいと思います。

医療の世界では地域差も医師個人の差も非常に大きくあります。アメリカの保険会社のように「診療一つ一つに口を出す」まではいかないまでも、今後は第三者機関による適正な評価（少なくとも情報開示）が必要でしょう。日本は現場の医療者の判断以外には後にも先にも審査がほぼ「ゼロ」のザル状態ですから。

私が最後に風邪で病院に行ったのは、15年前です。
病院に行かなくなったら、風邪をひき難くなりました。
抗生物質はもう10年飲んでいません。

ついでにインフルエンザの予防接種もしていないです。
病院に行くのが億劫で受けていないのは、本当はいけないのかしら？