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「競合他社はデバイスで私たちの市場シェアを奪っているのではありません。エコシステム全体で私たちの市場シェアを奪っているのです。」当時のノキアCEOが社内メールで全社員に送ったメッセージです。でも、時、すでに遅し。そのタイミングからはノキアは携帯端末事業社としては復活することは困難だったのです。それではノキアはどのようにして生まれ変わり、再起を果たしたのか?私は、ノキアの失敗と成功の本質に、日本企業の活路があるのではないかと思いました。「ノキア復活の軌跡」、お時間許す際にお読みいただければ幸いです。
取締役会と執行の関係、情報流通などガバナンスに関する議論。特に経営が厳しくなっているときに、それができるか。
記事を読みながら、「Elephant in the room」という言葉を思い出した。2009年には、Nokiaの会議室には象がいたが、大部分の人はそれを議論しようとしなかったのだろう。
本記事でガバナンスだったり「正しいことを議論しているか」といった点に興味を持たれた方は、是非下記のコニミノ松崎氏(会社側候補だったが今度LIXILの取締役会議長になる)とみさき投資中神さんの対談も合わせてご覧になっていただきたい。「Elephant in the room」という言葉が出ている。
http://www.misaki-capital.com/Documents/newsletter/Misaki_Newsletter_Vol.3.pdf
携帯電話事業の売却と、残された通信機器事業の強化を目的に実施された合弁ネットワークの完全子会社化とアルカテル・ルーセントの買収によって完全復活を遂げたノキア。

本インタビュー記事では「パラノイア楽観主義」、「シナリオ・プランニング」の両輪を「企業家的リーダーシップ」が支えたことが勝因としているが、言われてみれば当たり前のことをただやったに過ぎない。

しかしそれが現実には厳しいのは様々な要因があることが、過去のシラスマ会長の以下の言葉にも表れてるように思う。

「ノキアには技術と人材が十分にあり、ベストの戦略を持っていました。今でもアップルはノキアに特許使用料を支払っています。しかし、スマホのエコシステムを構築したのはアップルでした。ノキアにはそれを作るカルチャーがなかった。」

そして、このことが自社を破滅へと導く

「技術があっても、資金があっても、傲慢になってはいけない。」

「外部の人の方が、冷静に対処できるものです。企業の場合もビジネスの論理を理解している外部の人の方が、危機には的確に対処できます。内部の人間は「そこまで悪くない」と思いたがるものです。」

まるで今の多くの日本企業を見ているようではないだろうか?

その上で、結局改革を可能にしたのは、

「ボードメンバーには社内の人間がほとんどいないだけでなく、フィンランド人も3人しかいませんでした。様々なバックグラウンドの人々が英知を結集して、ノキアの再建策を話し合いました。」

そういうことなんですよね。
株価はピーク時の27.6ドルから4.3ドルに下がったままなので、大復活ではなさげ。救急病院から退院した感じ。
ノキアが復活しているのか。2000年ごろの栄光を知るだけに、数字を見ながら色々考えを巡らせました。栄枯盛衰、サイクルは早まっていますので、対応の迅速さも重要です。
正しいテーマを正しく議論しているか。本当にそうだと思いました。
答えの前に、問いのアイデアを考える。
復活劇の中には価値ある情報が多すぎる。
損益計算書は、過去に関する一つの見解。
それが、明るい未来を保証するものではない。
ノキアは確かに素晴らしい会社でフィンランドを持ち上げる時によく名前が出てくる。が、ノキアは別に悪くないけどフィンランドの実態をよく見てみるととてもじゃないけど見習え見習えとお題目のように唱えるのは間違いじゃないかというような統計的な数字も出てくる。まあ海外では日本も電車が遅れない、勤勉で清潔、などなど言われて見習えと吹聴してる政治家もいるんだろうけど。ただ在留日本人も少なく言語の壁もあって英語ニュースもやや少ないので検証不可能だから盛って盛って持ち上げるロビイストみたいな人が蠢いてる感じがずっとしてて気持ち悪い。デンマークとかスウェーデンとかもそういうところある。
Blackberryと一緒に沈没していった同社ですが、業績を見るとまだターンアラウンド半ばでしょう。
ノキア(英語: Nokia Corporation、フィンランド語: Nokia Oyj)は、フィンランド・エスポーに本社を置く、通信インフラ施設・無線技術を中心とする開発ベンダー。現CEOは、Rajeev Suri。 ウィキペディア

業績

アップル(英語: Apple Inc.)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置く、インターネット関連製品・デジタル家庭電化製品および同製品に関連するソフトウェア製品を開発・販売する多国籍企業である。2007年1月9日に、アップルコンピュータ (Apple Computer, Inc.) から改称した。アメリカ合衆国の主要なIT企業である。 ウィキペディア
時価総額
102 兆円

業績