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『会社員が消える』の著者、神戸大学教授の大内伸哉さんにインタビューしました。
取材は4月上旬でしたが、その後に中西経団連会長の「終身雇用は守れません」発言。それについての意見を大内先生に追加で寄稿していただいたので、インタビューに合わせてお届けします。
連載の前半は、なぜ仕事や会社のありようが変わるのかをまとめた内容ですが、3話の後半あたりから、「同一労働同一賃金は間違っている」「労災はいらない」など、大内先生独自の論が展開されます。
一見、弱肉強食のラディカルな意見のようですが、法律や歴史的な観点からその理由を聞くと、「なるほど」と納得し、また勇気づけられることも。
天皇陛下が譲位され、元号が変わるちょうど今週。ぜひ新時代のスタートダッシュにお役立てください。
注目のコメント
今年のat Will Workカンファレンスにもご登壇いただいた神戸大の大内先生。労働法の専門家ですが、法律とどう向き合うか、法律と働き方の関係性について、様々な角度の見解をお持ちです。
大事なのは働く人を増やすこと。単に警鐘を鳴らすだけではなく、不安になるだけではなく、どう向かい合うべきか考えるのが必要ですね。向こうから警鐘が聞こえてくるような記事です。
働いている人の9割近くが会社員。
技術革新、人口減少、他国の成長などによって起きることは何かを連休中に考える。
技術革新が雇用に及ぼす3つの効果
1 作業効率を上げる「補完効果」
2 労働需要が減る「代替効果」
3 労働需要が増える「創造効果」日本型雇用はみんなで同じものを目指して同じことをしていれば成長できた時代は機能していましたが、多品種少量生産で個々人への対応が求められる時代には適合しなくなりました。
日本型雇用で飼い慣らされた労働者にとって、解雇4要件は徹底的に残酷です。
必要に迫られるまで判断を先伸ばし、いざその時となれば不本意異動を発動し、理不尽な基準で半ば恣意的に選定し、組織の論理で形だけ議論する…。
製造業や銀行業で報道される配置転換のニュースは序章に過ぎません。
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