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「読み解き方」は、人によって目的が違ったり、色々なスタイルがあると思う。

自分の場合は、その会社を知る=業種の相場との共通点・採点とその背景をしる、ということが最初の目的があることが多い。なので、
・まずファクトを見る
・ほかの期や企業との違いを見る(比較)
・違いについて定性的な仮説を考える
というステップが多いかなぁと。というのは、業態によって各種財務指標の適正値は違うし、それを全部覚えているわけではない。
あとは日々ニュースを見ながら、それが仮説というかインプットとしてあって、そうなんだっけ?と確認をするために他社と比較をすることが多い。

記事に乗っかると、総資産回転率について考えたい。
例えばトヨタ(金融事業除き)は0.97倍、パナソニックは1.27倍。製造業で、工場も在庫(棚卸資産)も必要なのに、いずれもFacebook・Google・Appleよりも高い(Appleは製造を企画するが、自社で製造はしない、在庫は持つ)。

そこで記事の流動資産(Current Assets)のグラフを見ると、各社ともに超大量に棚卸以外の流動資産があることが伺える。中身は現預金がほとんど(Appleは固定資産でも投資が多い)。
つまり稼いでいるのに使えていない実態が浮かび上がってくる。でも、負債はあったりする(とくにAppleは増やしている)。その背景は米国外で稼いだものに課税されないために海外で貯めているから。
そして税制改革で海外にたまっている資金も低税率で戻せることとなった。戻ったらどうするかというと株主還元をする。
こういった「仮説ネタ」を日々のニュースなどから取ってきている。
セグメント別情報でAmazon PrimeのNet Salesが開示されているのは知らなかったので参考になりました。確実にストックする会員ビジネスは収益安定化の意味でとても強い。しかも普通は積み上げでなだらかな成長しかしないはずの会員ビジネスでYoY +50%を超えているというのは、値上げ以上にすごい勢いで広がっているということなんでしょうね。おそるべし。

あと、ここには出てこないですが、年間の研究開発費を3社で比較したことがありますが、たしかAmazonがもっとも投資額が大きい(↓の記事では2017年で約1.8兆円のレベル)。
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1710/25/news121.html

たしか2014-2015年頃はその1/3くらいの6,000億円くらいだった記憶があり、ほとんどが物流拠点への投資だったのが、昨今のAmazon Goやドローンなど含めて、とんでもない金額の技術投資を先行してやっていることに脅威を感じます
我々医師の世界でも「問診8割」などと言われるように、その人の既往歴や生活歴などの背景をまずは理解し、「当たり」をつけた上で検査結果を閲覧します。

じゃないと、測定ミスがあった際もそのまま鵜呑みにしてしまいますので。

会計分野についても市場やビジネスモデルなどの背景をもとに「当たり」をつけることでより深い理解に繋がるという論考は、なるほどというかやはりというか腑に落ちる記事でした。

当たりの確率を上げるためにも、常日頃からの経験や勉強が必要と改めて感じた次第です。

追記:
アップル社の財務レバレッジの部分、2〜3%とあるけど単位は%ではなく倍なのでは??
%とするなら200〜300%が正しい表記??
ど素人のため間違っていたらすみません。
この単年分析だけでもかなりのことがわかりますが、財務諸表分析がより効果を発揮するのは経年分析。下記のリンク先を見ると、Amazonは売上の拡大とともに営業利益を増やしていますが、営業利益率は綿密に計画され、キレイに横ばいです。もう芸術的な域に達していますよ。

http://www.garbagenews.net/archives/1966403.html
「図解」という手法は本当にわかりやすいですね。決算短信や有価証券報告書といった開示資料をこれまで何度も作ってきましたが、そのフォーマットは基本的に定型化しており、文字面ばかりのため、読みにくくわかりづらい。

財務諸表を発表することは、資本市場に対するコミュニケーション行為ですから、過去慣性に捉われずに、「受け手が情報を受け取りやすい形で発信する」ような、規制緩和や企業努力があってもよいと思います。

情報過多な時代だからこそ、受信者の「読むのめんどくさい」を縮減する必要性が高まっていると、私は思います。
"その一方で、アルファベットも、高い成長率を記録しているものの、事業が多角化の影響かフェイスブックほどの収益率は出せていない。"
Googleは様々な赤字新規事業のイメージがあります。動画、アドテク、ロボ、などなど。facebookの新規事業に赤字のイメージがなぜかありません。インスタもメッセンジャーもすぐにキャッシュを生みそうです。その分廃れるのも早そうです。
こういうエクササイズはいいですね。英語という語学の問題だけではなくて国ごとに会計基準の違いがあることを理解する助けになる。

最初にブラジルで財務諸表見た時には語学・会計基準の両方が違ってとまどうことが多かったな。特に零細企業なんて外形標準課税なんでBSとかPLないところも多いし。
仮説の設定が重要。日々の取材活動で得た定性的な情報を加味しながら、決算書との整合性や矛盾を検証します。といっても、自分たちが取材対象とする中小企業は決算書の開示が得られないことも多々あり、判断に悩むことも少なくありません
英語もいいですね。
まあ「仮説検証型の思考プロセス」というのは、要は何かを得ようとしたら単一指標では難しく、複数の指標を合わせて分析する必要があるとのことでしょう。
監査の現場ではこういう仮設を立てながら進めていきます。このぐらいの金額かな?で終わらないために、単一指標ではなく関連する複数財務指標で分析的手続を行うことは監査上必要な手続きです。
仮説検証の目的をクリアにする必要があると感じます… なんでもかんでも仮説を立てるというのは…

異業種間での比較目的は、各ビジネスモデルが持つ特徴を財務的に検証すること、同業種間での比較目的は、ビジネスモデルの構成要素の違いを財務的に検証すること、と考えます。

したがって、比較対象の選び方、仮説の立て方は、この目的が具体的であればあるほど、大きく変わってきます。

目的設定の難しい事案と感じますが、よりそこに踏み込んでほしかったと感じます…
この連載について
会計の知識は、どの時代においてもビジネスを知るために必須スキル。その一方で、IT化がさまざまな産業に影響を与えている今、新たな会計のあり方とは何か。また、企業の財務トップであるCFO(最高財務責任者)は、どういう存在であるべきか。特集を通じて、会計の考え方をアップデートする。
Amazon.com, Inc.(アマゾン・ドット・コム)は、アメリカ合衆国・ワシントン州シアトルに本拠を構えるECサイト、Webサービス会社である。アレクサ・インターネット、A9.com、Internet Movie Database (IMDb) などを保有している。 ウィキペディア
時価総額
88.5 兆円

業績

アップル(英語: Apple Inc.)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置く、インターネット関連製品・デジタル家庭電化製品および同製品に関連するソフトウェア製品を開発・販売する多国籍企業である。2007年1月9日に、アップルコンピュータ (Apple Computer, Inc.) から改称した。 ウィキペディア
時価総額
104 兆円

業績