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寄稿いたしました。インターネット広告業界を震源地として起こる未来の広告・マーケティングコミュニケーションへの胎動について語っています。少しでも多くの広告に関わる人がこれに目を通し、意識を変えるきっかけになればと思っています。
日本のアドテク産業に危機感はそこまであるんでしょうか。CRITEOは確かに初動の対応を間違えたので株価は暴落していますが、もう終わりの始まりなんですよね。
世界中の株式市場で、アドテク専業には厳しいアナリストからの指摘が続いています。
誰のために、何の価値を提供しているか?
問われる2018年になりそうですね。
"アップルのITP導入に対して、多くのアドテク企業はそれを回避して、変わらずリターゲティング広告配信や効果計測ができるような対策を進めているというが、結局それは単なるイタチごっこにすぎず、いずれ消されていくものと考えた方が良い。"
北欧暮らしの道具店の広告ポリシーは、未来の広告の在り方を示してくれていると感じます。

「北欧、暮らしの道具店」広告ビジネス戦略の裏側、すべて話します。クラシコムサロン第3弾レポート。
https://newspicks.com/news/2698065/

文中にある下記の言葉の中にヒントがある気がします。

"「どうすれば伝わるか」という問いは根本的に間違っていて、「どのように関係性を作るか」が最も重要なわけです。"

ネット広告の成果ではなく、ブランド価値を高める、独自の顧客体験をデザインするという発想をもつことが、マーケッターには求められてくると思います。
最近不思議に思うんです。

なんでYouTubeの5秒スキップ広告は当たり前のように受け入れるのに、○○Onlineなどのテキストメディアの「上からニュッと出てくる動画広告」はあんなにウザいのか。

考えてみました。
①YouTubeの5秒スキップ広告は、5秒待てばこちらの意思でスキップさせてくれる。こちらに選ばせてくれた感がある。
②ニュッと出てくる広告は、テキスト読みはじめてから出てくるから思考が中断される。読んでるのに邪魔。Youtubeは見る前。
③ニュッと出てくる広告は、閉じるボタンが出るのが遅い。たぶん狙ってるんだろう。Youtubeと同じく5秒くらい動画を見ることになるんだけど、「早く閉じるボタン出せよ!」と思ってイラつく。
④テキスト読む脳になってるのに、動画見せられると拒絶する。

って感じでしょうか。結局ユーザー体験なわですよね。
葉村プロ寄稿の通り、アメリカではネット広告の伸び悩みからパブリッシャーの大幅リストラのニュースが相次ぎ、欧州では規制のニュースが増えました。国内でもクリテオのサービス停止の誤報が出たり、結局はgoogleとFBの総取り状態が白日の下に晒され始めています。

本文とは関係ありませんが、この記事のタイトルをみたとき「インターネット広告はあちゅう問題を白日の下に晒した」と空目した私は、少し休んだほうがいいかと思いました笑。
ネットの拡大で、情報の流通が一方向から双方向になってきている。だからこそ、ニーズに対してターゲットした広告が普及したし、口コミなども重要になった。
一方でネット広告が拡大したからこそ、そこに便乗したステマであったり過度なターゲッティングが目立ち、かつ嫌われるようになってきている。一種の愛が強すぎて、憎しみ・ストーキングに変わるようなもの…
そこに対して、プラットフォーマーが対策を講じていくのは好ましいし、あるべきと思う。悪用をする人たちに殺される前に、悪用をつぶしに行くというのは、持続していくために合理的な選択だと思う。
以前、「パーミションマーケティング」という本がベストセラーになった際には、ユーザーの「パーミション」を得ながら関係性を作っていく方法に対して、ユーザーの視界に割り込む広告を「土足マーケティング」という言葉で表現していました。ネットを使っていると、実に「土足」が多い。これが徐々に変わっていくのか、快適に使うためのコストをユーザーが負担する世界になるのか、どちらもあるような気がします
「サービス」としてのマーケティングコミュニケーション!
この連載について
日本が右肩下がりで衰退していった「平成」が終わろうとしている。もはや「昭和モデル」「平成モデル」にとらわれてはいけない。では、「ポスト平成」はどんな時代になるのだろうか。人間・仕事、テクノロジー、経営、日本、世界の視点から100人の智者が、2018年以降の未来を予測する。
アップル(英語: Apple Inc.)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置く、インターネット関連製品・デジタル家庭電化製品および同製品に関連するソフトウェア製品を開発・販売する多国籍企業である。2007年1月9日に、アップルコンピュータ (Apple Computer, Inc.) から改称した。アメリカ合衆国の主要なIT企業である。 ウィキペディア
時価総額
99.3 兆円

業績