ビズリーチ執行役員が語る、「食える課長」「食えない課長」の境界線

2015/7/20
人余りで上が空かない、新世代部下と時代に合わない上司との板挟みに悩むなど「課長受難の時代」。組織に留まり上を目指すのもベーシックなキャリア戦略だが、広い視野で世間を見渡せば、意外な職場で活躍する場合もある。では、転職をテコに新たなステージを見つけた課長の姿とは。そして、労働市場で確かな市場価値を認められる「10年後も食える課長」のスペックとは。エグゼクティブ人材の専門家たちに聞いた(全2回)。  
外に出たらどの程度の値段がつくのか
DeNAの創業者南場智子さんが、「社長の年収」を800万円に上げたとき、その妥当性を証明するために転職斡旋会社の年収査定サービスを試したエピソードは有名だ。その結果は750万円。仕方がなく、南場さんは自身の年収を50万円下げたという(著書『不格好経営』より)。もちろん前職のマッキンゼーでその何倍も稼いでいた。
地位も、課長よりははるかに上のパートナーだった。その南場さんからして、市場価値がその程度なら、一般的な課長クラスは外に出たら、どの程度の値段がつくのか。いや、そもそも、他社から欲しいと請われるほどの「市場性」があるのだろうか。
ビズリーチ執行役員の関哲氏によると、「確かに、30代前半を境目に大幅にスカウト数が減る傾向はある」と言う。とはいえ、昔ながらの「35歳転職限界説」を信じるのは早計だ。
「35歳を過ぎた課長クラスの人でも、他社からスカウトされる人はいるし、その数は増えている」。つまり、35歳以上が労働市場で“売れるか”どうかは、「人による」のが実情だ。では、他社から引き合いが来る市場価値の高い課長とは、どのような人物なのか。