「災害水ストレス」1週間で限界に 被災地に温かいシャワーを提供したベンチャー企業、“長期断水”への備えを訴える
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災害時の水資源確保の問題もさることながら、実は日本においては水道設備の老朽化が進んでいる問題もあります。
水道管の耐用年数は40年ですが、厚労省のデータによると耐用年数を超えた管路の割合は２割に達しています。
過疎化や人口減少により、十分な財源を確保できない自治体も多く、今後はこの状況はさらに加速化していくものと考えられています。
したがって、大規模集約型のインフラのみならず、こういった小規模分散型のインフラの必然性は重要性を増していくのではないかなと個人的には考えています。
注目のコメント
災害廃棄物でも同様のことが言えますが、災害時の混乱・疲弊を考えると、上下水道が停止しても（大規模廃棄物処理施設）が停止しても、現地で小規模に処理して循環させる分散型のシステムを設けておくことが必要になります。
当然、水なしで使用できる災害用トイレの常備も重要で、各家庭がいざという時のために常備しておくことで、他に回せる水の量がかなり違ってくると思います。阪神大震災で被災し、水のありがたみを実感しました。真冬でも3日入浴しないと頭の不快感がひどいし、何より流れていないトイレが衝撃的で、トイレに行きたくないので食欲がなくなります。これは弱りますよ…。なので、飲料水以外の水もとても大切なんですよね。
東日本大震災で被災した人たちも、今回能登半島で被災した知り合いも、みんな口を揃えて「水回り、特にトイレ環境のストレスが一番きつかった」と言っています。
災害時はもちろんのこと、これから世界規模で水の課題は大きくなってきますし、WOTAのようなテクノロジーやサービスの重要性はどんどん増してくると思ってます。
東日本大震災の経験をもとに開発が進んだモバイルトイレが、能登半島で活躍してるのを目の当たりにしました。
しかも有事の時に助け合えるよう、各自治体が整備を始めていて、今回色んな自治体の名前が入ったモバイルトイレが能登半島に運ばれているのを見て、この記事にあるように何かあったときのために新しいテクノロジーを各自治体が備えておく必要性を感じました。
