（ブルームバーグ）： 任天堂は６日、今期（2024年３月期）の連結営業利益予想を5000億円から5100億円に上方修正した。昨年11月に続き、今期２回目。家庭用ゲーム機「スイッチ」の堅調さが示されたが、同日開いた決算会見では関心の集まる次世代機については語られなかった。

同社の発表によると、23年10－12月期（第３四半期）までの販売状況などを踏まえ、販売台数の見通しを引き上げたほか、為替を１ユーロ＝150円から155円に変更したことを受けて、上方修正した。ブルームバーグが集計したアナリスト24人の予想平均5407億円は下回った。

家庭用ゲーム機「スイッチ」の今期販売計画はハードを従来の1500万台から1550万台に引き上げ、１億8500万本としていたソフトを１億9000万本に引き上げた。昨年10月に発売した人気タイトル「スーパーマリオブラザーズ ワンダー」が1196万本を売り上げるなど、健闘している。発売７年目で、ライフサイクル終盤に入っているスイッチの底力を示す決算となった。

同社の古川俊太郎社長は会見で、映画「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」の公開をきっかけにマリオの知的財産（ＩＰ）が注目されたと改めて言及した。マリオ関連ソフトなどのヒットもあり、年末商戦も「未知の領域でありながら、非常に堅調」だったと振り返った。発売８年目に突入する来期も「スイッチを主軸にビジネスを続けていく」と話した。

スイッチの次

ただ市場の関心は既に「スイッチの次」に移っている。次世代機投入への期待もあり、１月には上場来高値を更新する場面があった。２月に入っても上昇基調が続いている。次世代機の見通しを聞かれた古川氏は、「常に新しいハードやソフトの研究は行っている」と述べるにとどまり、それ以上のコメントは控えた。

東洋証券の安田秀樹アナリストは、期待先行で株価が割高になっていると指摘したうえで、「次世代機の発表やスケジュール感がいつ、どのように示されるかが重要」と指摘した。

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(会見内容を追加して更新します)

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