日本経済、「失われた20年」の真相

コメント

注目のコメント

• 永濱 利廣

  第一生命経済研究所 首席エコノミスト

  ・2015年04月22日

  足元のインフレ率鈍化は、消費税率引き上げに伴う需給ギャップの拡大も大きく影響していることがグラフからお分かりいただけるかと存じます。
• 占部 伸一郎

  コーポレイトディレクション Managing Director

  ・2015年04月22日

  そうなんですよね。普通に考えた20年の総括は、この記事にあるようにバブルのつけの3つの過剰(設備、人、負債)の解消が遅れ、不良債権処理をした頃には世界の風景が変わっていた、というもので、違和感がない。だからこそ先日出ていた「失われた20年は実はポジティブだった」という記事をどうとらえるべきかが難しい。あちらでは雇用が増えたことをいっていたが、第三次産業化して、製造業が海外移転した分、Lのサービス産業が雇用を吸収した、但し一人辺りの収入は減ったけどね、というのが正しい理解なんですかね
• Kato Jun

  ユーザベース SPEEDAアナリスト

  ・2015年04月22日

  ※最後のグラフ修正されています！
  最後の図が興味深い。逆に言えば一部の時を除いてGDPギャップはほとんどマイナスで推移していて、-2％くらいであれば、コアCPIは0％以上になることが多い。
  これは業界単位でのリストラの重要性を定量的に示唆していると思う。需給ギャップがあるときに業界のリストラを進めれば、供給圧力が減るのでGDPギャップも減る。そうするとデフレになりやすい。デフレに関しては、長期続くと、そこに最適化した企業・消費マインドが定着する。それが日本だと思うが、短期での雇用含めた痛みを許容してでも、マクロ的にはデフレスパイラルに陥らないためには、業界リストラ重要。