記録的猛暑、7月は「数千年ぶり」の可能性も NASA
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気温上昇は都市化の影響が大きいのかなと思っています。
間違ってるかも知れませんが、私の認識では、赤道に近いほど気温が高くなると思っています。
それなのに、沖縄やハワイなど本州より南にある土地の気温の方が気温が低く、東京、大阪、名古屋などの都市圏が軒並み気温が高くなっています。
という事は、地球全体の気温が問題ではなく、都市が熱を溜め込む構造になってしまってて平均気温を上げる要因になっているのでは無いかと思ってます。
なので、いくらco2を減らしても気温は変わらないのでは無いでしょうか？
注目のコメント
これはタイトルが翻訳ミスである可能性が高いです。他の様々な英文での報道を見ると「July of 2023 is likely to be the warmest month on record in "hundreds, if not thousands, of years,"」とされており、つまり「今年の7月はここ数千年とは言わずとも、数百年で最も気温が高くなる見込みだ」となります。意味合いがずいぶん異なることがお分かりいただけるかと思います。
ちなみにおよそ1000年前は「中世の温暖期」といわれ太陽活動が活発であったことと関連して地球全体ではないものの少なくとも北半球の中緯度帯では温暖であったということが歴史から確認されている時代で、このレベルを上回るという意味で用いた言葉ではないかと思われます。
誤訳という意味ではもう一つ「NASAは（中略）気象機関でもある」という訳もありますが、英文では“Nasa is also a climate agency.”とされており、気象というよりは気候変動を監視する機関というニュアンスが強くなっています（ちなみに米国では気象予報や気候のモニタリングについてはNOAAで行っています）。NOAAとNASAの縦割りを知らないとこういう訳になってしまうかなというところです。
また、この平均気温の上昇におけるエルニーニョ現象の寄与については、確かにまだこれからでしょう。というのもまだエルニーニョ現象は始まったばかりで、nino3と言われる監視海域の水温偏差もまだ＋1℃台です。例えば2015年のエルニーニョで極大となった年末は＋3℃台まで上昇していました。2016年の夏はすでにラニーニャに移行しつつありましたが、冬の冷え込みが弱かったために夏が暑くなったのが2016年であり、今エルニーニョが始まりつつある状況ではまだその効果はそれほどでもないというのが大勢の研究者の見方でしょう。
目先のエルニーニョ現象については今年の秋～冬が極大と予想されていますので、来年2024年の夏はさらに地球の平均気温が高くなる結果となりそうです。穀物生産量や、各地での干ばつや水害による被害のモニタリングが重要となってきそうです。こういった情報は、自分の生活にどの様に活用するべきかが重要です。医学的に大事なポイントは、今年は熱中症になるリスクが高くなるという事でしょう。日本でも湿度の高い暑い日々が続いており、熱中症のリスクは高まっています。
以下の様なことを守り、熱中症を防ぎましょう。
・暑い日はクーラーのある部屋でのんびり過ごしましょう。
・出かけるのであれば通気性の良い服を着て、日傘をさしましょう。
・定期的に水分をとりましょう。
最近では小型扇風機を持ち歩いたり、扇風機付きの服を着たり、首に冷たいものを撒いたりと対策を取られている方を見かけます。熱中症は水分の枯渇と体温調整の問題なので、こういった対策も有効と考えられます。社会として受け取るべきメッセージは、エルニーニョ現象と人為起源の地球温暖化、そのどちらが欠けてもここまでの全球的な高温にはなっていないということだと思います。エルニーニョ現象は地球が本質的に持っている内部変動の一部なので、人間が排出した温室効果ガスによってここまでの猛暑になっているということが強調されていると思います。
さらに詳しい記事はこちらです。https://news.livedoor.com/article/detail/24652839/
なお、科学的に細かい目線で見ますと「エルニーニョは発生したばかりで、主因ではない」と述べらているのは驚きです。現在進行形の事象に対し、こんなにすぐに寄与度の解析が可能なのか…。私は日本の研究者の研究にしかアンテナを張れていないのですが、日本の研究のスピード感では、ここまですぐの速報的解析は難しいかと思います。科学的に正確な推定に基づくものなのか、メッセージ性の強いオフレコ的な発言をニュースにしたものなのか、詳細を確認したいところです。ただ、どちらが主要因かということを突き止めることも科学的には必要な事ではあるものの、「科学的にすべて突き止められてから行動すべき」という姿勢は、Delayerといって対策慎重派がとる言論姿勢の1つであることにも留意が必要です。
