［ニューヨーク ６日 ロイター］ - Ｓ＆Ｐダウジョーンズ・インデックスは６日、米アップル<AAPL.O>を１８日の取引終了後にダウ工業株３０種に組み入れると発表した。代わりに通信大手ＡＴ＆Ｔ<T.N>が外される。
アップルが前年６月に株式分割を行ってから、Ｓ＆Ｐダウジョーンズ・インデックスによる指数組み入れはおおむね予想されていた。ダウは採用３０銘柄の株価平均を使って算出されるため、株式分割前のアップル株価は突出して高く、採用が難しかった。
フィラデルフィア・トラストの最高投資責任者、リチャード・シチェル氏は、「とりわけＳ＆Ｐ総合５００種に比べ、経済全般を代表するような３０銘柄を選ぶことは難しいが、アップル採用でダウの信頼性が高まる」とし、「今後、これまで以上にダウ工業株３０種の動きが注目される可能性がある」と述べた。
アップルの時価総額は約７３６０億ドルと、上場企業としては世界最大。ＡＴ＆Ｔの時価総額は１７６５億ドル。
だがＳ＆Ｐダウジョーンズ・インデックスによると、５日終値でみたアップルの構成比率は４．６６％にとどまる。
またアップルのダウ採用は、通信やテクノロジーの進化を象徴する出来事だ。ＡＴ＆Ｔがダウに初めて採用されたのは、大陸をまたぐ世界初の通話が実現した翌年の１９１６年。その約１００年後にアップルがＡＴ＆Ｔと入れ替えとなるのは「時代の流れ」（フィラデルフィア・トラストのシチェル氏）とも言える。
アップルを世界最大の企業に押し上げた看板商品である初代「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」が発売されたのが２００７年。その当時、ＡＴ＆Ｔはアイフォーンの独占販売を手掛けるアップルの提携パートナーで、今回の入れ替えはやや皮肉な運命でもある。
アップルがダウ構成銘柄に採用されるとのニュースを受け、アップルの株価は一時２％超上昇、ＡＴ＆Ｔは約１．５％下落した。
一方、ファーストハンド・キャピタル・マネジメントの最高投資責任者、ケビン・ランディス氏は「ダウ工業株３０種は後ろ向きな株価指数」とし、アップルの全盛期が過ぎ去った兆候でないことを望むと述べた。
インテル<INTC.O>とマイクロソフト<MSFT.O>は１９９９年１１月にダウ構成銘柄に採用されたが、それ以降数年にわたり株価動向は低迷した。
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