トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、英語: Toyota Motor Corporation)は、日本の大手自動車メーカーである。通称「トヨタ」、英語表記「TOYOTA」、トヨタグループ内では「TMC」と略称される。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業で、ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。TOPIX Core30の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
45.2 兆円
業績

日産自動車株式会社(にっさんじどうしゃ、英語: Nissan Motor Co., Ltd.)は、神奈川県横浜市に本社を置く日本の大手自動車メーカー。通称とブランド名は日産(Nissan)。北アメリカやヨーロッパなどの50か国では高級車ブランドのインフィニティ(Infiniti)、また新興国向けには低価格ブランドのダットサン(Datsun)を展開する。 ウィキペディア
時価総額
2.47 兆円
業績

三菱電機株式会社(みつびしでんき、英語: Mitsubishi Electric Corporation)は、東京都千代田区丸の内に本社を置く三菱グループの大手総合電機メーカーである。 ウィキペディア
時価総額
4.40 兆円
業績

三菱自動車工業株式会社(みつびしじどうしゃこうぎょう、略称:三菱自動車(みつびしじどうしゃ)・三菱自工(みつびしじこう)、英語: MITSUBISHI MOTORS CORPORATION 略称:MMC)は日本の自動車メーカー。 ウィキペディア
時価総額
7,329 億円
業績

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現在のネックとして一番大きいと感じているのは充電にかかる費用の大幅な値上げです。これによって結局のところHV車に乗っていた場合と同じくらいかちょっと高くなるというのが現在の評価のようです。一方でFCV(水素自動車)に関しても値上げが今年に入ってから展開されているので、距離当たりの値段に戻すとハイオクガソリン車の運用と同じくらいになるらしいです。電気にしても水素にしても、如何にこの充電や給水素のコストを低くできるかが焦点になりそうです。
一方で、製造過程に目を向けてみるとガソリン車、水素自動車、電気自動車の順に二酸化炭素排出量が少なく、電気自動車が最も製造工程において二酸化炭素を排出するという構図は2023年においても崩れておらず、製造過程での二酸化炭素排出量を考えてもやっぱりBEVってどうなんだろう、と懐疑的になってしまいます。また、製造工程で利用するレアメタルの量もガソリン車が最も少なく、電気自動車が最も多い構図も2023年でも崩れていないようです。一方でポルシェのBEVであるタイカンに乗ったことがありますが、BEVもBEVでめちゃくちゃに魅力があるので、どちらがいい・悪いではなくただ単に今はクルマの動力源に対する顧客の選択肢が広がっている、どれが環境・財布などにいい悪いはもう少し後にならないと分からないから好きなものを買っていいんじゃないか、とも思っています。
そりゃそうかも知れませんが、「軽自動車規格のバッテリー式電気自動車(BEV)」の主戦場は、先ずは自宅で気軽に充電できる田舎になって行くんじゃないのかな・・・ 近所の店に行くにしても車が要る環境で、日々の走行距離が長いわけではありません。都会のマンション住まいと異なり自宅で充電するのは簡単で、既に数が減って遠くなったガソリンスタンドまで行くのは面倒です。「充電ネットワーク」なぞなくとも、普及に支障はありません。
EVの方が自宅で充電出来て便利、という人が増えてEVが主流になれば、近所のガソリンスタンドが潰れて消えて行く。そうなるとガソリンを入れるのがますます面倒になって、一気にEVシフトが進みそう。安い電気自動車を日本に持ち込んで売ろうとしている中国勢等の狙いは、おそらくそんなところにあるのでしょう。
田舎でEVが拡がって人々が馴染んで来ると、その波はどんな形であれ都市部にも影響します。「軽EVはお得なのか損なのか」を今の時点で「住宅事情の悪い都市部」に限って見ていたら、世界の潮流に乗り遅れることにならないか (・・?
EVシフトの良し悪しは別にして、日本の自動車メーカーがEVで世界に出遅れているのは明らかです。電力業界主導の充電施設任せにせず、全国のガソリンスタンド等が強力な急速充電器を柔軟に設置できるよう、規制緩和を進める必要がありそうな気がします。
そうでないと、EV化が更に進んでガソリン販売量が減った時、カネを掛けて折角強固で安全に作られているガソリンスタンドが活かせず減って、ハイブリッド車等のガソリン車の維持も難しくなってしまいそう。
日本最大の産業である自動車メーカーは勝ち残ることが出来るのか。記事を目にして素人ながら何だか不安になりました (・・;
充電料金の値上げは家庭用より大きくなっています。家庭での普通充電はまだしも出先での急速充電だと思いのほかお金がかかるようです。
充電コストで回収する考えで訴求するのは悪手なのよ
電気利用料金は今後も上がる方向だから
自宅で充電できるわけだから、
ガソリンスタンド過疎地域などの利便性を訴求すべきだと思う
補助金じゃぶじゃぶな今の状況で頑張りましょう
それだけの価値しかない(補助金次第)事も認識しておきましょう
つまり、クルマだけでなく、充電インフラもユーザー体験を向上させる取り組みがないとBEVの普及の壁は、乗り越えることは難しいということです。
※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません