トヨタ会長、Ｇ７「課題解決の場」に 脱炭素関連技術を展示

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注目のコメント

• 高田 敦史

  A.T. Marketing Solution 代表 VISOLAB（株）CMO マーケティング、ブランディング

  ・2023年05月18日

  トヨタはEVの販売台数について「２０２６年に１５０万台」、「２０３０年に３５０万台」と宣言しました。さすがのトヨタもこれを実現するには新規開発工数のかなりの部分をEVに集中する必要があるでしょう。
  
  一方、電力環境の悪い新興国については、既存のハイブリッド車や低燃費車を「継続生産」することで自身のビジネスにも地球規模の脱炭素には貢献できるはずです。
  新興国でも電力の脱炭素化が進み、充電環境も含めて多くの人がEVを乗れるようになればEVを供給すればいい。この時間差攻撃ができるのはトヨタしかありません。