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先月、サンフランシスコで、テスラのAIの学習に特化したスパコン、その名もDojo、の発表を見ました。半導体から自主開発で、1兆個もの7nmのトランジスタを組合せ、ディープラーニングの学習に特化されたエクサスケールスパコンです。
 昔、DECのアルファという一世を風靡した高速コンピュータがあったのですが、そのメンバーが、テスラに参加していることにも米国の流動性の強みが見えました。
 テスラは、走行やカメラや電池から言語を含めたUXのデータまで、このDojoシステムで、学習し、あらゆる制御を知的に行うのでしょう。遂に人類は、こんなことまでできるようになったか、と感慨深いものがありました。 
 この記事にあるように、こんな巨大な仕組みに投資できる会社は、極めて限られます。AIは、社会のインフラになってきたのに、そこに投資できるのは米国のリスクマネーに支えられている会社だけというのが現実です。
 ただ、私は諦めていません。時代はますます変化し、先行投資した会社は、それが重荷になるというパターンは普遍的です。
 時代の変化を捉える力がますます大事になります。
あくまで理想にこだわるElon Muskが資金を引き上げた理由がわかります。
テック企業から資金調達や環境提供を受けた時点で、理想からは大きく遠ざかりますから。

(以下、記事中からの引用)
しかしOpenAIのチームはすぐに大きな問題に直面しました。それは人材集めです。優秀なエンジニアに数ある大手テック企業の中からOpenAIを選んでもらうためには高い報酬を提示する必要がありました。ソフトウェアエンジニアの報酬の中央値は90万ドル(約1億2300万円)ほどです。たった100人のエンジニアで、毎年9000万ドル(約123億円)を消費してしまうことになります。

さらにGoogleやAmazon、Appleなどの多くの企業が株で報酬を支払っていましたが、OpenAIは非営利団体だったため、報酬をすべて現金で支払わなければなりません。その結果、資金が急速に枯渇していったのです。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
ChatGPTのOpenAIについてこれまでの会社としての経緯がよくわかる記事でした。
今更ではある方もおられるかと思いますが、会社の背景は知っておいても興味深かったです。
マイクロソフト(英語: Microsoft Corporation)は、アメリカ合衆国ワシントン州に本社を置く、ソフトウェアを開発、販売する会社である。1975年にビル・ゲイツとポール・アレンによって創業された。1985年にパソコン用OSのWindowsを開発。1990年にWindows向けのオフィスソフトとしてMicrosoft Officeを販売。 ウィキペディア
時価総額
331 兆円

業績

時価総額
93.7 兆円

業績

Apple Inc.(アップル)は、アメリカ合衆国の多国籍テクノロジー企業である。カリフォルニア州クパチーノに本社を置く。デジタル家庭電化製品、ソフトウェア、オンラインサービスの開発・販売を行っている。 ウィキペディア
時価総額
376 兆円

業績