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人的資本、ユニーク開示続々 「今の職場はお薦めですか」

日本経済新聞
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    キャリア教育研究家

    ネガティブな情報であっても、理由や分析、対応を添えて真摯に開示できる姿勢がないと信頼されませんね。独自開示項目には組織の個性や色濃くでるので、メッセージ性もあります。
    開示を目的にせずに、人を集める魅力を高めるための手段として使いたいですね。


注目のコメント

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    VOLVE / 慶應義塾大学 / ソトナカプロジェクト

    指標の選び方に自由度が与えられるということは、何を重視しているか、何を選ばないかも含めて、外部の目に晒されるようになるということ。この見える化が機能するか否かは、外部の目がどうこれを使うかではないかと思います。


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    株式会社プロゴス 取締役会長

    人的資本開示は、企業が独自の戦略の実効性を人の面から示すというのが本来の趣旨であり、それを表現する場でもあります。まだ開示しなければいけない項目のデータを集めることだけでも精一杯という段階の企業も多いですが、実は開示の自由度は結構あると思います。

    たとえば、これからR&Dに力を入れる戦略をとる企業が、研究組織の拡充が不可欠で、5年以内にPhD保持者を40%増やすという目標をもっていたとします。その場合、例えばダーバーシティの項目で「学歴の多様性」という項目を立て、PhD保持者数の推移を追加し、それを文章としても説明するという表現の仕方が可能です。つまり戦略と人事施策のアラインメントができていることを示すわけです。

    北国ファイナンシャルホールディングスの例でも、地元を基盤としたコンサルティングによる令和型モデルへの転換という戦略をたて、「自社のお薦め度」を人的側面でのモノサシとすることで、戦略の進捗度合いを示しています。

    人的資本開示は、企業の戦略の実効力を裏付ける情報であり、採用面での人気やエンゲージメントだけでなく、企業の心的側面での経営力全般を示すものと位置付けらると思います。


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