【必読】過熱する「電池ユニコーン」たちがすごい
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大学時代に燃料電池の研究をしていて素材を扱う難しさを知っているものとすると、こうやって沢山のスタートアップが出てきてイノベーションを創出しようとしている動きは喜ばしいものの、実際に商業利用できるようなスケーラビリティと安定的な電池製造が出来る企業は最終的には極めてわずかになるはずで、多くの投資は残念ながら失敗になる。重要なのは、その失敗に嫌気してお金が電池業界から逃げないこと。今起こっていることが一過性のブームではなく、継続的にイノベーションが起こるリスクマネーが供給されることを望む。
注目のコメント
東芝だって村田製作所だって、先端の電池技術を持っているのは米国スタートアップだけでなく日本の大企業も負けていない。このリストにある時価総額はいま世紀のテック株ダウンターンで剥げ落ち始めているので、日本勢には買収選択肢も含めて頑張って欲しい。
かなりビビったのが、2020年にアップルの元EV担当幹部がつくったスタートアップのONE（ワン）。ここの創業者は「毎日、アメリカの電池を手に入れようという人たちからの電話が鳴り止まない！」と、現地メディアに語っています。
アメリカで今年8月に成立したインフレ抑制法案は、わかりやすく、Made in USAのバッテリーや部材にお金をつけて、中国を徹底して排除するというデザインになっています。そのうえで、お金をめちゃくちゃ投じる。そのため、これまでにないスタートアップや技術などにも、Made in USAを加速させるチャンスのあるものにカネが回っているのです。
地味に印象的だったのは、アメリカのクリーンテックバブルの失敗の学び。それは「政府が勝ち馬を決めて、補助金をつけるやり方はうまくいかない」（新規ビジネスについて）ということ。ここは日本がやりがちなことではないでしょうか。ご一読ください。今回取材をしていて印象的だったのが、アメリカの電池スタートアップ経営者たちのわくわくぶりです。これまで見過ごされていた分野に、ようやく投資が集まるようになり、起業家や研究者らが沸き立っているのを感じました。
アメリカのIRAの形が正解とは限りませんが、日本はどのようにして電池のサプライチェーンを確保していくべきなのか。そのグランドプランが今、求められていると感じます。
