2022/11/29

【必読】過熱する「電池ユニコーン」たちがすごい

岡 ゆづは

NewsPicks編集部 記者

2020年代は「電池の世紀」になる──。

世界の脱炭素ビジネスにおいて、もっともお金が集まっている分野のひとつは、間違いなくバッテリーだ。

日本が負けられない電気自動車（EV）のコア部品として、またエネルギーの貯蔵役として、あらゆるところに電池が降り注いでゆく。

その主人公はテスラやトヨタ自動車だけではない。続々とお金を集めては、ユニコーンへと変貌を遂げていく無数の電池スタートアップたちだ。

NewsPicksは、グリーン経済の震源地となるバッテリー分野の起業家たちを取材し、そのインパクトを語ってもらった。

INDEX

• 電池ユニコーンの「震源地」
• 元アップル軍団がつくる「電池工場」
• ウクライナ侵攻で加速する「脱中国」
• 大失敗で学んだ「いい補助金、悪い補助金」
• 日本に求められる「グリーン戦略」

電池ユニコーンの「震源地」

コメント

注目のコメント

• 蛯原 健

  リブライトパートナーズ 代表パートナー

  ・2022年11月29日

  東芝だって村田製作所だって、先端の電池技術を持っているのは米国スタートアップだけでなく日本の大企業も負けていない。このリストにある時価総額はいま世紀のテック株ダウンターンで剥げ落ち始めているので、日本勢には買収選択肢も含めて頑張って欲しい。
• 後藤 直義

  NewsPicks 編集委員(ニューヨーク支局)

  ・2022年11月29日

  かなりビビったのが、2020年にアップルの元EV担当幹部がつくったスタートアップのONE（ワン）。ここの創業者は「毎日、アメリカの電池を手に入れようという人たちからの電話が鳴り止まない！」と、現地メディアに語っています。
  
  アメリカで今年8月に成立したインフレ抑制法案は、わかりやすく、Made in USAのバッテリーや部材にお金をつけて、中国を徹底して排除するというデザインになっています。そのうえで、お金をめちゃくちゃ投じる。そのため、これまでにないスタートアップや技術などにも、Made in USAを加速させるチャンスのあるものにカネが回っているのです。
  
  地味に印象的だったのは、アメリカのクリーンテックバブルの失敗の学び。それは「政府が勝ち馬を決めて、補助金をつけるやり方はうまくいかない」（新規ビジネスについて）ということ。ここは日本がやりがちなことではないでしょうか。ご一読ください。
• 岡 ゆづは

  NewsPicks編集部 記者

  ・2022年11月29日

  今回取材をしていて印象的だったのが、アメリカの電池スタートアップ経営者たちのわくわくぶりです。これまで見過ごされていた分野に、ようやく投資が集まるようになり、起業家や研究者らが沸き立っているのを感じました。
  アメリカのIRAの形が正解とは限りませんが、日本はどのようにして電池のサプライチェーンを確保していくべきなのか。そのグランドプランが今、求められていると感じます。