合成燃料、官民で検討加速 脱炭素へ４０年までに商用化―経産省：時事ドットコム

コメント

注目のコメント

• 神領 貢

  ニューモデルマガジンＸ 代表取締役社長兼編集長

  ・2022年09月17日

  脱炭素に向けて日本ならではの取り組みがもっと増えるよう、国は下支えして欲しいものです。
• 天野 正樹

  これを作るためには、必ず「エネルギー」が必要です。ばくっというと、これも電池などと同じく「エネルギーをためておく手段」といえるのです。
  つまり、「ほしいときにできず、いらんときにがんがん発電しよる」太陽電池なんかと組み合わせることで、よりよいエネルギーシステムを構築していける可能性がある、ということになります。
  大型の設備ともなりますと、お値段はかなり張ることになりますが、一方で「単位量当たりの生産にかかる変動コストは(プラスチックなんかがそうであるように)」かなりこなれたものになる可能性があるように思われます。
  そのあたりの理解が広がってこの国で技術開発が進むとよいなと思います。