【新】無自覚なストレスも「可視化」。メンタルヘルス最前線
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昨年の資金調達額が2倍増となったとあるが、スタートアップ資金調達の全体がその程度増えているのでその指標のみでは特段このセクターだけアツいという評価にはならないだろう。社会的要請は確かに日増しに大きくスタートアップも多く参入したものの、マネタイズが難しいのがこのセクターの悩みでもあるゆえ今年以降のダウンターンでどうなるかが見ものである。ちなみに先週サンフランシスコで現地テレビを定点観測していたが、カームのCMは結構流れていたのはその意味で少し意外であった。
うつとは少し違いますが、精神的にダメージを受けてアメリカで2か月ほどカウンセリングを受けていましたが、本当にメンタルはたった一つのキッカケで崩れ去るのだな、と感じました。
僕自身もcalmはスマホに入っていて、今でも週に一度は使っていますが少しは役に立っているのかな？と思います。
また、実際にカウンセリングでオススメされた方法として、作業や仕事をするにしても太陽の光が当たる場所で作業をする、というものがありました。もちろん効果に個人差はあるかと思いますが、僕には効果てきめんで、ものすごく気分が楽になったように思います。あとは毎日誰かと喋るだとか、そういったことも効果がありました。
メンタルは一瞬で崩れ去ってしまう脆さを持っていますが、逆にちょっとしたことで大きな改善につながるような強さも持ち合わせているように感じます。
それにしても、知らないだけでメンタルヘルスに関してこれほどスタートアップや取り組みがあるとは考えもしませんでした。それだけ現代はある種生きにくいのかもしれないな、と思ったりもします。私はこの記事で紹介されているLyraという元Facebook CFOのDavid Ebersmanが2014年に立ち上げたメンタルヘルスケアサービス企業の業務委託を受け、同社の顧客企業の従業員の診療を行なっています。
同社の顧客企業にはFacebook, Google, Tesla, SpaceX, Uberなどを始め、米国の今を時めく企業が多数名を連ねています。
これらの顧客企業の従業員は同社のサービスを通じて精神科医や臨床心理士よるメンタルヘルスケアを無料、もしくは低価格で年間一定回数受けることができます。
従業員側としては自分で受診先を探す手間がないだけでなく、無料か極めて少ない自己負担額ですぐに気軽にメンタルヘルスケアの専門家を受診することができます。もちろん、受診した事実が勤務先に開示されることは決してありません。
メンタルヘルスケアを提供する我々からしても、患者さんの紹介を受けられるだけでなく、保険会社に対する煩雑な診療報酬請求手続きをせずに速やかに診療報酬の支払いを受けられ、どちらにとってもwin-winの関係となります。
米国の医療保険制度は非常に複雑なだけでなく、保険会社の利益優先主義が蔓延っており、患者さんにとってもメンタルヘルスケア専門家にとってもメンタルヘルスケアの普及の大きな障壁になっています。こうした制度上の不備を穴埋めする形で、同様のサービスは全米でさらに拡大していくと思われます。
米国の企業が従業員のメンタルヘルスに投資するのは大きなトレンドになっており、従業員に対するメンタルヘルスケアを請け負う企業も数多く設立されています。従業員のメンタルヘルスが生産性に与える影響の甚大さを企業が認識していることの表れと考えます。
