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玉川徹氏、感染対策と社会経済共存主張の山口真由氏に「知性が非常に高い方だと思うので、ビックリ」

スポーツ報知
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    A.T. Marketing Solution 代表 VISOLAB(株)CMO マーケティング、ブランディング

    玉川さんは嫌いではないが、「コロナ死ゼロ」を目指すとしたら、交通事故死もゼロを目指さないといけません。そうなるとクルマは乗れなくなります。

    ここ2年間のマスク着用、自粛生活で日本人の超過死亡はむしろ減少しています。これは2021年の平均寿命が1.5才も下がったアメリカと比べると日本のコロナ対策の成果でしょう。

    目先の問題(コロナ)による死者を全力で減らすことは、日本人の優しさの表れでもありますが、やもすれば大局観に弱いとも言えます。
    ただし、日本は「人なんて元々ある程度死ぬんだから、経済を回せ」という国にはなれないでしょうね。難しいところです。


  • 温厚で思考好きな人

    僕は山口さんを支持。『主にコロナによって死んだ人』と『コロナ以外の要因で死んだがコロナ陽性だった人』とは分けるべきでそれは言葉遊びでも何でもない本質的に必要とされる議論。単に山口さんが英語を使っているから玉川さんがピンと来ていないだけ。コロナ死はインフルとは違う特殊なカウントをしている。

    あとコロナ死の範囲(定義の話)を今のように広く取ったところで死者数の総数が変わるわけではない。インフルと同じ基準であれば死因を老衰にしていたかもしれないケースや心筋梗塞としていたかもしれないケースがコロナ死になって、老衰や心筋梗塞での死が減るだけの話。

    また定義ではなく『コロナ死ゼロを目指すべき』っていうのは典型的なゼロリスク思考で、それを目指すことによって失うデメリット(若者の自由制限や経済ダメージあるいは自殺増など)を考えられないということだと思う。

    あと『(138人の死亡で)感染しなければ死んでいなかった』という解釈が浅いと思う。感染していなくても死んでいる人や近々死んでしまう人も相応に含まれているはずで、それをどう評価するかは議論の余地があるが簡単に言い切ってしまう点がやはり浅いと思う。


  • ワイズプラント株式会社 取締役執行役員

    山口氏の意見が正しいです。楽観視して良いという話ではなく、市中感染が広がる中での人流抑制は無意味、分類を下げて医療負担を減らそうという前向きな意見だと思われます。反対の理由がありません。玉川徹氏はデータを捻じ曲げて自分なりの解釈をしています。まず、欧米で検査数が多いのは、圧倒的に陽性率が高く、感染者数が多いからです。日本は最大でも陽性率は40%程度。死者も重症者も頭打ちで、これ以上、検査数だけ増やしても意味がありません。また、米国は日本のような国民皆保険制度が普及しておらず、殆どが有症状外来です。つまり、不可視の無症状陽性者は日本より圧倒的に多いとみて良いでしょう。さらにいえば、欧米の多くの国ではオミクロンによる直接死者数が既にデルタを超えています。これは、重症化率は低いものの、感染者数に対して一定の死者は出るからです。しかしながら、罹患者に対して致命率が低いから経済を優先して緩和しようとしているのです。致命率はそれこそ風邪でもお亡くなりになるような自然死が一定数あるので、そこを差し引いて考えなければならないはずです。交通事故で亡くなっても死亡解剖で感染してたらコロナ関係死にしている日本は異常です。もちろん、今の状況で検査数を増やそうが無症状陽性者が増えるだけで死者数、重症者数が増えるわけではありません。つまり、玉川徹氏のような考え方は論理的思考ができない人が陥る詭弁でしかありません。インフルエンザは多い年だと1日20万人が罹患して3ヶ月で1万人の死者を出すことがありましたが、そのときに今のオミクロンのようにゼロインフルエンザを玉川徹氏は叫んでいたのでしょうか?そうでないなら、可視化された問題を殊更取り上げて騒ぎ立てるだけでしょう。人流を止め、経済を止めることがどれほどまで後世に深い傷を残すかが、玉川氏は理解できていないのでは?例えばGDPの加減に合わせて年金支給額を加減させるとしたら、人流抑制に反対する年輩者が一気に増えるでしょう。結局のところ、自分のことしか考えない人(年輩者、行政、政治家、マスコミ、シンクタンク、一部の医療関係者)が増えた究極の形が「人流抑制」という膿になって出ているとしか思えません。


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