110社へのサステナビリティ調査で見えた3つのポイント
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サステナビリティをうたい、企業に浸透すればするほど理解が深まりより良い社会になると思うので、どんどん「サステナブル」を柱にした会社は増えてほしいと思います。
組織内で、知識が貯まるにつれて
形だけサステナブルな会社は、どんどん人材を失うことになると思う。
大手でも、その流れには逆らえない。
注目のコメント
＞重要なことは「サステナビリティは売上や収益の成長、廃棄物の削減、優秀な人財の確保・維持にどう役立つのか？」という問いを立てることであり、「サステナビリティは戦略にどのような影響をもたらすのか」という答えを企業内で議論し、その答えをだしたら、実行につなげることです。
その問いは、これから立ち上げる企業やビジネスであればそうでしょう。
しかし既存の企業やビジネスにおいては逆だと思います。
現時点で収益が上がっているということは、誰かの何かの役には立っている商品やサービスのはずで、そうであればその『役に立っている』ことをもっと深掘りしてサステナビリティと関連づけて説明できれば良いだけでしょう。
関連付けできないなら、それはつまり社会に必要とされていない商品やサービスとなる。
それだけ。
だから専門部署の立ち上げなんてのも要らないのですよ。自社商品やサービスが、どれだけ世の中に役立っているのかを具体的に説明するのは、その商品やサービスを作ったり売ったりしている製造部門や営業部門自身が分かっているハズなのだから。
イソップ寓話の3人のレンガ職人の話と同じ。何のための仕事なのかを問われて、社会的意義があると答えられるなら、その時点でサステナビリティとしての説明も出来る。サステナビリティの取り組みにおいても、エコシステムでの取り組みが重要になっていくと思います。
また、事業の進捗とサステナビリティの成果を別物と考えるのではなく、一体化して把握することが益々大事になると思います。
