【独占】EV、アップルカー…。タブーなしですべてを語る
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赤裸々な記事でホンダらしいホンダの覚悟が伝わってきます。個人的なキーワードは、「予測可能な社会」「未来志向」「経営者の技術に対する知見と興味」「社会課題解決のミッションドリブン」という話です。どれも著書サステナブル資本主義でも触れている話ばかりですが、企業経営の現場でもこのようなキーワードが当たり前になっていくことが避けて通れないというか、こうやって経営していかないと、社会から淘汰されるし、最終的に消費者の共感を得ることはないと思っています。
「予測可能な社会」とは未来は不確実だから予測できない、確かに日々の生活を正確に予測することは難しい。ただ、大きなトレンドはかなりの精度で予測可能だと私は思っています。だからこそ「未来志向」が極めて重要になるし、より未来の話をより広い視点でより具体的に掲げられる企業がより長期的な競争力を有していくと考えています。
「経営者の技術に対する知見と興味」ですが、私は理系ですから技術の興味はありますが、必ずしも理系である必要まではないかもしれません。ただ、日々学び将来を予想しようというモチベーションと好奇心を持った人でなければ、これからの経営者は務まらないように思います。そうでなければ、ボトムアップの調整型でしか価値が創出できません。
「社会課題解決のミッションドリブン」は日本企業の経営者が最も苦手としてきた分野です。だからこそ、私は著書「サステナブル資本主義」でもその点を強調しています。ホンダは後発になったことを認めているのは潔いと思いますが、まだまだ社会全体のグランドデザインは見えてきていますが、実現までは至っていません。岸田政権とも連携しながら、エネルギーインフラ全体としての日本の型をぜひ早期に作って欲しいと願っています。
単純な車作りだけでは、競争力につながらないでしょう。サービスを含めたインフラ全体の設計にこそ、大きな付加価値が宿ることは間違い無いのですから。
注目のコメント
次世代車の中心はモーター車であり、それは新車ベースで2030年にはやってくる。欧州、アメリカ、中国に加えて日本もその波に抗うことは難しいと思います。
日本は良くも悪くもトヨタ自動車がクルマ社会の中心にあり、国もそれをヨシとしてきました。だからハイブリッド車から先に進めない。
モーター車にシフトした欧州メーカーと政府の腹の中はともかく、流れはもはや止められません。日本も急速充電インフラ整備にお金をかけ、マザー市場でのモーター車普及を進めないと、世界での競争に遅れを取ってしまいます。
トヨタと一緒に生きるか、自分たちの道を歩むのか、モーター車に対する対応が図らずも踏み絵のようになってきました。ホンダが世界的な企業になれたのは１９７０年頃のマスキー法をクリアしたからですね。加州の規制はご存知ZEV法。いままでは人体に無害なCO2は重視されてきませんでしたが、バイデン政権になってパリ協定に加盟。
ということで、人体に有害なNOｘなどの排気ガスと同時に人体には無害でも温室ガスの一つであるCO2を厳しく削減するZEV政策を打ち出しました（ZEVのZはZEROを意味）。ということで、ホンダは２１世紀のマスキーで世界を変えたいと考えているのだと思います。三部CEOはエンジン屋さんなので、そこにこだわっていることは明々白々。また、四輪だけではなく、ロボット・汎用・二輪・航空機などを考えると、ホンダのカーボンニュートラルはバッテリー、モーター、ジェットエンジン（燃焼）などの技術をいかに応用するかがチャレンジだと思います。
ホンダの考えをトヨタと対比してはいけないと思います。目指す山頂は同じでも、登山道が違いすぎるのです。
きっと四輪事業が好転すれば、カーボンニュートラルな燃料を使って、F1を復帰するでしょう。F1を始めたのは伊東前前社長、やめたのは八郷前社長。三部CEOはF1に関しては白紙ですが、選択肢はF1復帰しかないでしょうね。今、世界中の自動車メーカーは岐路に立たされています。脱炭素が叫ばれる中で、CO2を排出する内燃機関（エンジン）を、今後どうしていくかの決断が迫られています。
ここまで、欧米や中国のメーカーはいち早くEVにかじを切っているのに対し、日本はトヨタを中心にハイブリッド車を活用しつつ脱炭素を実現すると表明しています。海外のメディアなどからは「エンジンの延命」などと批判もされています。
そんな中、日本のメーカーで唯一、ホンダが「脱エンジン」を表明しました。しかも、それをぶち上げたのはエンジン一筋の技術畑出身である三部敏宏新社長です。
最大の武器であるエンジンを捨てるという決断は、果たしてうまくいくのか。三部社長のインタビューの模様をお届けします。アップルとの提携についても踏み込んだ発言をしています。ぜひご覧ください。
