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次世代車の中心はモーター車であり、それは新車ベースで2030年にはやってくる。欧州、アメリカ、中国に加えて日本もその波に抗うことは難しいと思います。

日本は良くも悪くもトヨタ自動車がクルマ社会の中心にあり、国もそれをヨシとしてきました。だからハイブリッド車から先に進めない。

モーター車にシフトした欧州メーカーと政府の腹の中はともかく、流れはもはや止められません。日本も急速充電インフラ整備にお金をかけ、マザー市場でのモーター車普及を進めないと、世界での競争に遅れを取ってしまいます。

トヨタと一緒に生きるか、自分たちの道を歩むのか、モーター車に対する対応が図らずも踏み絵のようになってきました。
今、世界中の自動車メーカーは岐路に立たされています。脱炭素が叫ばれる中で、CO2を排出する内燃機関(エンジン)を、今後どうしていくかの決断が迫られています。
ここまで、欧米や中国のメーカーはいち早くEVにかじを切っているのに対し、日本はトヨタを中心にハイブリッド車を活用しつつ脱炭素を実現すると表明しています。海外のメディアなどからは「エンジンの延命」などと批判もされています。
そんな中、日本のメーカーで唯一、ホンダが「脱エンジン」を表明しました。しかも、それをぶち上げたのはエンジン一筋の技術畑出身である三部敏宏新社長です。

最大の武器であるエンジンを捨てるという決断は、果たしてうまくいくのか。三部社長のインタビューの模様をお届けします。アップルとの提携についても踏み込んだ発言をしています。ぜひご覧ください。
ホンダが世界的な企業になれたのは1970年頃のマスキー法をクリアしたからですね。加州の規制はご存知ZEV法。いままでは人体に無害なCO2は重視されてきませんでしたが、バイデン政権になってパリ協定に加盟。

ということで、人体に有害なNOxなどの排気ガスと同時に人体には無害でも温室ガスの一つであるCO2を厳しく削減するZEV政策を打ち出しました(ZEVのZはZEROを意味)。ということで、ホンダは21世紀のマスキーで世界を変えたいと考えているのだと思います。三部CEOはエンジン屋さんなので、そこにこだわっていることは明々白々。また、四輪だけではなく、ロボット・汎用・二輪・航空機などを考えると、ホンダのカーボンニュートラルはバッテリー、モーター、ジェットエンジン(燃焼)などの技術をいかに応用するかがチャレンジだと思います。

ホンダの考えをトヨタと対比してはいけないと思います。目指す山頂は同じでも、登山道が違いすぎるのです。

きっと四輪事業が好転すれば、カーボンニュートラルな燃料を使って、F1を復帰するでしょう。F1を始めたのは伊東前前社長、やめたのは八郷前社長。三部CEOはF1に関しては白紙ですが、選択肢はF1復帰しかないでしょうね。
かなり突っ込んだインタビューで非常に興味深いなと思いました。経営者としてのバランスと人格、そしてチャームというか茶目っ気をすごく感じました。大きな課題への挑戦に楽しさを見出している。下記のコメントも三部さんらしいな、ホンダらしいなと思いました。

「ちょっと自慢してもいいですか?(笑)
今の、自動車会社の経営トップで感覚的にそうした見通しの精度が一番高いのは僕だと思います。」

ホンダのコーポレートタグラインであるThe Power of Dreamsは大好きな言葉です。何かやってくれそう、やってほしいなと思います。
利益も堅調なホンダが早期退職を実施していたので、色々と動くのだろうと思っていた矢先。引っ張る三部さんは、未来志向であるが、今起きている現実にもしっかりと向き合っている、芯のある方という印象を受けました。

日本を代表とする老舗大企業が会社の看板であるエンジンから脱するという方針を出すのは、とてつもなく重要な決断であり、決断力の高さを、そして世界の動向に合わせて社の方針を変革できる柔軟性を感じます。

テスラのイーロン・マスクがより良い新たな社会を作る構想を、ウーブンシティ開発を行なっているトヨタは、最新の技術・テクノロジーを駆使した新しい暮らし方の構想を掲げている中、ホンダは脱エンジン後をどのように変わるのか。気になるのは最新のテクノロジーを搭載した車の開発した後のこと。開発した車を用いて、何を作りたいのか。テスラやトヨタの考える壮大なビジョンのように、三部さん率いるホンダの未来構想がどのようなものなのか、期待を持ってしまう時点で策にハマってますね。
「真似をしたとすれば、イーロン・マスクではなく創業者の本田宗一郎でしょう。」はいい言葉ですね。GMのメアリー・バーバラCEOがヨーロッパ、更にはインドからまで撤退してEVにかけていることに比べると、まだまだホンダらしさが見えていないと感じます。三部社長の次の一手に期待したいと思います。
赤裸々な記事でホンダらしいホンダの覚悟が伝わってきます。個人的なキーワードは、「予測可能な社会」「未来志向」「経営者の技術に対する知見と興味」「社会課題解決のミッションドリブン」という話です。どれも著書サステナブル資本主義でも触れている話ばかりですが、企業経営の現場でもこのようなキーワードが当たり前になっていくことが避けて通れないというか、こうやって経営していかないと、社会から淘汰されるし、最終的に消費者の共感を得ることはないと思っています。

「予測可能な社会」とは未来は不確実だから予測できない、確かに日々の生活を正確に予測することは難しい。ただ、大きなトレンドはかなりの精度で予測可能だと私は思っています。だからこそ「未来志向」が極めて重要になるし、より未来の話をより広い視点でより具体的に掲げられる企業がより長期的な競争力を有していくと考えています。

「経営者の技術に対する知見と興味」ですが、私は理系ですから技術の興味はありますが、必ずしも理系である必要まではないかもしれません。ただ、日々学び将来を予想しようというモチベーションと好奇心を持った人でなければ、これからの経営者は務まらないように思います。そうでなければ、ボトムアップの調整型でしか価値が創出できません。

「社会課題解決のミッションドリブン」は日本企業の経営者が最も苦手としてきた分野です。だからこそ、私は著書「サステナブル資本主義」でもその点を強調しています。ホンダは後発になったことを認めているのは潔いと思いますが、まだまだ社会全体のグランドデザインは見えてきていますが、実現までは至っていません。岸田政権とも連携しながら、エネルギーインフラ全体としての日本の型をぜひ早期に作って欲しいと願っています。

単純な車作りだけでは、競争力につながらないでしょう。サービスを含めたインフラ全体の設計にこそ、大きな付加価値が宿ることは間違い無いのですから。
EUが2035年にガソリン新車販売禁止という動きの中、車業界はこれからとてつもない大改革が起きてきますね。ホンダほどの大規模な企業の劇的なシフト変換へのチャレンジは、想像を超えます。そのチャレンジへシフトするコミットメントは凄いですね。

そして、「脱炭素ネットゼロ宣言」に対する意識は、日本より欧米の方が非常に高い印象を受けます。様々な企業が「ネットゼロ宣言」の具体的な目標を掲げています。

テスラのように社会へのビジョンがあり、企業の方向性と社会への想いが繋がっているパーパスドリブンな企業が、これからはますます求められていくと感じます。激変する車業界のこれからの大改革が楽しみです。
ホンダのアイデンティティに関わる、難しい決断をされているし、決断だからこそそれが未来・成功につながってほしいと感じる。

一方で、正直なところ、少し懸念も感じるインタビューだった。あえて技術系・文系と分ける必要もないし、自分をアピールする必要もないと思う。
そこは個人的な好き嫌いもあると思うが、ずっと経営トップで結果が出ている場合ならともかく、就いてすぐにすべきか。
言外に、ものすごく豊田社長を意識されているように感じる。そのなかで、先日のトヨタの説明会では「Sustainable & Practical」がメッセージで、個人的には特にPracticalにトヨタの思いが詰まっているように感じている(下記)。
トヨタは、他社がHVを信じていない時代から原理原則を信じて最も燃費が良いソリューションを開発してきたと自分は思っている。自動車産業は原罪的に二酸化炭素を排出する中でずっとそれに向き合ってきたように捉えている(自分が過大評価をしている可能性ももちろんある)。そのなかでホンダの方針がPracticalityも含めてより未来につながっていると考えられての決断だと思うので、そこをもっと知りたかった。
Practicalityも色々あり、トヨタは科学的な原理原則のPracticalityで考えているように思い、欧州各社は政治的なPracticalityでルールメイキングもしながら考えているように感じる。
どちらもPracticalityだし両方必要。ホンダはその重心をどこに取りに行くリスクテイクの決断か!?
https://newspicks.com/news/6174929
ものすごい赤裸々、というか大胆。Appleと組む可能性ありと明言されているのは驚きだけど、ワクワクする。

Cruiseにも出資して日本にも持っていくと発表しているので、GMのマリバラに影響を受けているのは本当なのでしょう。

余談ですが、ホンダF1の勇姿を見届けに来週Austinまで行ってきます笑
この連載について
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本田技研工業株式会社(ほんだぎけんこうぎょう、英称: Honda Motor Co., Ltd.)は、東京都港区に本社を置く日本の輸送機器及び機械工業メーカーであり、四輪車では、2015年度販売台数世界第7位、二輪車では、販売台数、売上規模とも世界首位で、船外機は販売台数世界第4位である。 ウィキペディア
時価総額
5.77 兆円

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