詳しい事情がわかりかねるので一般論でコメントします。先日、ピエール瀧さんが出演した映画の国の助成金取り消しは違法という判決が出ました。そこで想起するのは、ピエール瀧さんをめぐって、逮捕の際、電気グルーヴの曲が音源や映像が一時、すべて閉め出されたことです。今、アマゾンやアップルなど巨大プラットフォームから排除されると、まさに世界から抹殺されるような事態に陥ります。リアルな本にも焚書の歴史がありましたが、デジタル時代は一緒に消し去ることができます。そこに国家権力が関与するのはもちろん問題ですが、民間企業がその生殺与奪を握るのもまた問題です。フェイスブックやツイッターがトランプ氏を排除した際、メルケル首相は「その判断を一つの企業に委ねていいのか」と提起しました。これからも議論を続けるべきだと思います。

え、、、、、「誤って」だったのですか。
それともガイドライン違反と判断したとすれば説明責任が発生しまうので、説明責任を回避する最も良い理由としての「誤操作」なのかも…？とはいえ、なるほど復活ですか。

視点の置き方によって様々な見方ができる話だと思いました。
アマゾンを書店と考えれば、どんな本を並べるかを判断し選ぶ権利があるという理屈も成り立ちます。一方で、巨大な影響力を持つプラットフォーマーと見た場合、ツイッターやFBにおけるフェイクニュース、ヘイト判別と同じで、「プラットフォーマーが特定の情報を差し止めることはどういう場合に正当化されるのか」という判断の公平性や納得性が問題になります。

Amazonの独自の判断で決められるなら、販売停止にすればいいのに。まともな人はみな喝采するでしょう。

結果的にすごいプロモーションになってる。総合ランキング1位になってますよ。
狂気的なアンチとか極端な排除論者の人に言いたいのは、誰かをやり玉にあげるということは、結果的にその人の大ファンと同じことをやってるのだよってこと。

よく反ワクチン派が推奨する医師たちを利権があると叩くけど、悪魔に魂売って情弱向けのこうした科学ヘイト本書く方が100万倍儲かる。この構図さえ分かってれば陰謀論に陥ることはない

信教の自由とカルト宗教の問題と同じく、言論の自由と反科学の問題も複雑です。アマゾンの基準で売らないと決めたなら、それはそれでありだと感じます。他の販路で売ればいいので。

言うまでもなく、発禁にするのは論外。問題は、書籍の販売市場が寡占化してしまっていること。だからこそ、アマゾンという一業者が取り扱うか否かが言論の自由に影響を与えることになってしまうのだ。ジョン・ミルトンが17世紀に『アレオパジティカ』で唱えた趣旨も、いわゆる言論の自由市場論だった。

「誤って販売が停止されておりました」