（ブルームバーグ）： 株価水準が高い「値がさ株」が日経平均株価に採用される可能性が高まっている。任天堂や村田製作所などへの期待が高まることで、組み入れイベント接近時には株価下支え要因となりそうだ。

日本経済新聞社は10日、日経平均の算出要領と銘柄選定基準の一部変更を検討していると発表した。株価水準調整に用いていた「みなし額面」を「株価換算係数」に改めて係数は原則１とする。同時に「採用銘柄の株価水準が著しく高い場合、市場への影響を抑える」狙いで係数を0.1－0.9に設定、組み入れ時のウエートが１％以内になるようにする。新ルールは2021年10月の定期見直しから適用する。

任天堂や村田製作所などの値がさ株は、指数インパクトが大きくなることや銘柄入れ替えの際の売買影響が大きくなることから、過去の銘柄入れ替えの際にはクオンツアナリストが何度も候補として挙げながら、採用されなかった経緯がある。

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ＳＭＢＣ日興証券の伊藤桂一チーフクオンツアナリストは、株価換算係数下のルール改定では、指数構成比から逆に係数が決められるとともに、日経500指数と連動しなくなるため、「現在日経平均に未採用の値がさ株は、指数に採用されやすくなることが予想される」と分析。特に日経平均採用銘柄で銘柄数が不足している消費セクターにおいて、任天堂が注目されるとした。

同氏によると、各セクターで流動性順位が高い日経平均未採用銘柄としては「消費」で任天堂やＺＯＺＯ、「技術」でキーエンスや村田製、日本電産、「金融」ではオリックスやマネックスグループ、「素材」でユニ・チャームや日本ペイントホールディングスなどがある。

大和証券の橋本純一シニアクオンツアナリストが株価算定係数を基に試算したところによると、同氏が過去に日経平均の採用候補として挙げたことがある任天堂と村田製の推定買いインパクト（買い入れ株数／１日平均売買高）はそれぞれ2.73日と9.14日。

一方、同時に公表された「想定問答集」には、既存銘柄の株価換算係数は調整しないことも明らかにした。東海東京調査センターの鈴木誠一マーケットアナリストは現在のままでは指数影響度が大きいファーストリテイリングのウエートトップ状況は変わらないとして、「このルールを導入したところで既存の225の位置付けは変わらない。苦肉の策ではある」と述べた。

日経新聞では今回の見直しについて、６月13日を期限として意見を募集する。大和証の橋本氏はコンサルテーション結果を踏まえた上でルールが見直される可能性があるとし、昨年のコンサルテーションでは期限の１週間後に結果が公表されていたという。11日の東京株市場では任天堂株が底堅く推移している。

(６段落と最終段落にアナリストコメントを追記します)

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