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2018年6月にも公表されている図でしたが、今回は2020年1月現在での評価として、関東地方の複雑な地下構造による影響を反映したり、東北地方における東日本大震災後の余震活動の状況を加味して、確率にアレンジを加えて公表されたのが今回の図になります。基本的には、発生間隔(数百年など)の評価が進んでいる太平洋側の海溝型地震についての確率が高く出る傾向があり、内陸部の断層による地震は局地的な上に発生間隔も長い(数千年から数万年)ために確率としては低く出る傾向があります。確率が低いから強い地震はなく、安心だということにはなりませんので注意が必要です。
また、たとえば先月に東北地方で震度6を観測する地震がありましたが、だからこれ以降に強い地震が発生する確率が下がった、というわけではありませんのでご注意ください。

今後30年で震度6弱の確率が26%以上などと言われても、ピンとこないという方が大半だと思います。これは、地震という短くても百年単位、長ければ数万年に一度の現象に対して、最も細かい時間の解像度が今後30年以内、というものだとご理解ください。目的は、地震があるのは大体何年後なので、それまでに対策を進めてくださいというように具体的に示すものではなく、自治体がどういった災害を中心にハザードマップや避難計画を作るべきなのかを考えたり、耐震設計を考えたり、損害保険の料率を算出するのに使われたりしています。

改めて言うまでもありませんが、日本は古来大陸の沿岸部であったものが、海洋プレートに押されつつ、それに負けじと拡大した日本海にも押され、両側から圧力を受ける中間管理職のような立場にあり、ストレスが非常にかかり岩盤にもたくさんの断層が走っています。プレート同士の衝突境界はもとより、そうでない場所でも局地的な強い地震はいつ発生してもおかしくありません。震度6程度の地震は、いつ発生してもおかしくないという考え方で備えておく必要があります。海沿いでは、揺れだけではなく津波のことも十分考えた対策をお願いします。
マンションの3階に住んでいるのですが、停電すると給水ポンプが止まり断水してしまいます(水道の圧力を利用して4階くらいまでは、ポンプが止まっても水が届く仕様のマンションもあるようです)。

災害に備えて、ともかく水は多めに備蓄しています。水さえあれば1週間くらいは生きていけるはずなので。
気候変動の影響による巨大台風や集中豪雨も含め、今こそテクノロジーを駆使し、地震があっても津波が来ても、そうした環境変化に対応できる住環境、ライフラインをつくっておく必要があるのではないかと思います。

そもそもインターネットは一部が破壊されても繋がっている仕組みをもったテクノロジーですが、水、電気、ガスなどのライフラインも住環境も、何が起きてもすべてを"想定内"にできればいいですね。

言うは易しですが、僕は真面目に考えていきたいです。
気候の影響で各都道県の中心地への人出が明らかに増えています。そういった時の大地震はパニックに陥る事もあり、どんな場所、どんな時でも安全だと思われる場所を特定しておく必要があります。また夜間の地震は日中と全然感覚が変わると思います。後悔しないうちに備えへの投資は怠らないようにしましょう。
残念ながら天災大国なので、地震のリスクからは逃れることができませんね。悲観して地震を防げるわけではないので、リスクをどのように回避するかが重要だと思います。我が家では防災グッズは完備していますし、固定資産を極力持たないなどしています。後悔ないように抜かり無い準備をすることがまず必要に思います。

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東北地方の太平洋沿岸を中心に広範囲に確率が上昇し、福島市が前回版から2・2ポイント上昇し9・3%、仙台市は1・5ポイント増の7・6%などとなった。
30年以内という期間についてもっと短い期間設定で予測は難しいのでしょうか。そりゃ直近の状況見てれば体感でも起きるだろうという感じ。少なくとも直近3年とかにしないと対策検討しづらいかと。
実家に帰りたくなるMAPですな...
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