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【リコーCEO】大企業がDXを実現するために「必要なこと」

NewsPicks編集部
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コメント


注目のコメント

  • 平岡 乾
    ジャーナリスト

    「隗(かい)より始めよ」という故事成語があります。「物事は言い出した者から始めよ」という意味です。
    古い時代の社長さんのイメージといえば、新聞などでDX時代、ジョブ型時代といった記事を読んでは部下を呼び出して、「うちもDXで何かやれ」、「うちもジョブ型で何かやれ」と、命令して終了。そんなイメージもあったかもしれません。
    いやいや、今や経営トップ自らがDXに必要なプロセスを深く理解し、変革の実行者になることが求められています。
    特にDXは、デジタルによる組織からビジネスモデルまでの全社改革です。であれば、本当のDXは全社に浸透しなくてはなりません。つまり、社員全員がDX要員になる必要があります。

    となると、会社の変革は経営トップの仕事、となると、CEOがDXの先頭に立つべきだと納得できるかと思います。
    こうして、隗より始めよを地で行く「CEO兼CXO」がスタートアップだけでなく、伝統的な大企業にも広がりつつあります。

    とても興味深いことで、一概には言えないものの、欧米の企業ではCEOはプロ経営者であり、主に株主に代わって経営を監督する存在。

    その点、日本企業ではその会社で実務経験が長い人間がCEOになるので、CEOが現場改革の切り込み隊長にもなれる。
    もちろん私心にとらわれた経営トップの居座りを阻止するコーポレートガバナンスが機能する必要がありますが、「CEO兼CXO」は、日本の大企業では機能するかもしれません。


  • 中畑 良介
    アクセンチュア AIグループ マネジングディレクター

    良くも悪くも性善説に立っている考え方だなぁ、と思います。

    Googleの20%ルールが引用されていますが、本質を考えると少し話にはそぐわないですよね。まず、こういった自由時間を一定持たせる行いはGoogleだけで始まったものでありません。
    その中でGoogleが20%ルールで成功したと言われるのは、それを就業規則で義務化したからです。社員は必ず20%の時間を仕事以外に使わねばならず、その内容は人事評価基準にもなっていたのです。その結果として、Gmail, AdWordsなどのキー商品が生まれました。
    しかし、近年20%ルール由来の商品なんて聞きません。なぜなら、Google内の制度が義務化から許可制に変わったからです。こういった部分を理解せずに、20%ルールを導入して社員に自由時間を与えれば自社でもイノベーションが起こると勘違いしている日本企業が多いように思います。


  • 井上 裕美
    badge
    日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社 代表取締役社長

    DX実現をするためのロードマップを3つの言葉でよく定義しますが、
    紙をデジタルデータに変えてペーパレスに取り組むデジタイゼーション。
    そして作業を自動化させ、より価値ある作業に人の配置を変えてプロセスを変革するデジタライゼーション。
    取り組みをアジャイル方式でこなし、トライアンドエラーで繰り返しながらも良い点を見出して適用し、組織全体に人事観点においても経営にも適用していくデジタルトランスフォーメーション。

    このそれぞれの観点で、DXへのロードマップが全て埋め込まれており、実現へ向けての要素に共感しました。

    やはりDXの実現には、ダイバーシティ&インクルージョンの概念の上に成り立つことを改めて感じますし、施策はより多様性あるアイデアからスピード感を持って取り組む必要がありますね。メンバーひとりひとりのエンゲージメントからモチベーションが変わりますから、個々の強みが発揮され、アイデアが前向きに出続ける環境に作り上げられるとポジティブなサイクルがまわりはじめます。
    スピード感持って前へ進めていくトップダウンのアプローチと、現場の声からうまれるイノベーションを施策に取り組むボトムアップのアプローチが、双方重なり合い、DXの進化は続くのだと、これが組織そして会社の成功へと導くのだと思います。


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