「在宅勤務定着を」56% コロナで管理職は労働時間増
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在宅勤務！での生産性は上がらない会社が大半だと思います。
なぜならシステムなどのインフラが整っていないからです。
また、社歴の浅い社員に仕事を教え指示して行く事がオンラインで有ればリアルタイムに出来ないと言う事も懸念の一つとなり、結果的にベテラン社員で仕事をこなせる人に仕事の割合が集中すると言う現象が起きるのです。
また、在宅ワークが出来ない業種もあります。
本社のオフィス内だけ在宅ワークをしても在宅ワークが出来ない現場とのやりとりが悪くなり現場で働く社員のモチベーションにも影響するものです。
在宅ワークを否定する年配社員は会社が居場所という見方をする人がいますが、それは一部であって本当に仕事に対して責任感ある人は在宅ワークなどで仕事で生産性は上がらない！と思っている人が大半であると私は思っています。
注目のコメント
下の方にひっそりリンクがありますが、郵送調査全体もお勧めです。(できれば年齢や地域なとでクロスでみれるともっといいのですが…)
リモートワーク時代のマネジメントについて、「在宅勤務の部下に仕事を頼めず残業が増えた」と記事内にありましたが、そもそもの仕事の見直しが必要です。また、単にツールを導入して"監視"するのではなく、チームマネジメントの在り方を考え、お互いがどうコミュニケーションするのが最適か、もっと色々な事例が出てくるといいですね。記事自体よりも、実際の調査データが付いているのでそれを見て色々考える材料にしたい。
最近は、記者によるまとめだけでなく、詳細データを付けた記事が増えていて、良い傾向だと思います。
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/postal-mail-research-2020/#/?current=section-0時代も変わってきていることですし、郵送調査とオンライン調査を並行して行ったらどうでしょう？無作為に抽出しても、結果的に郵送調査に回答するのは、比較的年齢の高い、時間的にも余裕のある人が多いように思います(仕事や家事・育児に追われている人は、紙の調査をゆっくり読んで答えて、返信用封筒に入れて、投函している余裕は中々ないのでは)。
仮に同様の調査を無作為にオンラインで行ったとすると、結果として得られる回答者属性は、おそらく郵送の場合とは異なるでしょう。
調査手法が変わると経年変化が見られないという指摘もあるでしょうから、いきなり全てオンラインにするのではなく、数年は郵送調査も維持したら良いと思います。郵送調査とオンライン調査で結果を比較したら、新たな示唆も得られるのでは。
