NYタイムズ、増収増益 1～3月期、電子版伸びる
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注目のコメント
すごいですね。ここに至るまで、NYTが社員数を4分の1に減らしていることは特筆すべきことだと思います。
NYT社の正社員は、2000年には1万4000人いましたが、2013年には3529人と4分の1になりました。その後、デジタル有料版が成功したため、2018年には社員数が4320人まで増えています。なぜNYTは反転できたのか。
サンデー毎日で「2050年のメディア」を連載している下山進さんが、その様子を第1回で端的にまとめています。
https://mainichi.jp/sunday/articles/20200302/org/00m/040/008000d
下山さんは日本のマスコミの「前うち」を批判し、最後にこうまとめています。
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今後は、そうした「前うち」報道にはりついてきた記者の数は減らざるを得ないだろう。その代わりに重要になってくるのは、現在の新聞社にほとんど不在である「編集者」の役割である。
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私も編集者を自称しているので、面はゆいのですが、「編集」という仕事の重要性が高まっていることは間違いないと思います。編集は、いわば「届け方」の技術です。編集者は記事は書きません。だからデジタル時代には不要になるとも言われました。やることは、いまどんな記事が必要なのかと考え、その記事がより広く読まれるための戦略を立てます。
編集のことを論じるとキリがないので、ここでとどめますが、NYTの成功は「編集」の価値をあらためて示していると思います。NYTは最もニーズが高いであろうコロナ関連記事は無料公開して、それが新規顧客の開拓に繋がっている。実は料理レシピもかなり充実しているのだが、ロックダウンで料理する人が増えた影響でこれも好調らしい。ソーシャルディスタンスを可視化するためにスマホカメラと連動するアプリもリリースしている。新聞「も」発行するメディア企業への移行を終えており、日本の業界からはもはや背中が見えないほどに遠い存在
うらやましい限りです。そして「なせばなる」という希望でもあります。トランプ大統領誕生とコロナ禍、このジャーナリズム本領発揮の機会で見事な仕事をしたこと。さらに「アフターデジタル」の世界をいち早く体現したこと。実は変わったことをしたわけではなく、誰もがやるべきと考えることをやり切った結果です。2000年代前半、紙の広告の激減で経営危機に陥り、報道でもイラク戦争の御先棒を担いだと批判され、存続すら危ぶまれた時代が嘘のようです。最近も#metoo 運動のきっかけとなるハリウッドのセクハラをスクープするなど報道は躍動しています。がんばろう、日本の新聞も。
