色々なご意見ありがとうございます。

まず第一にインデックス投資は否定しません。
マーケットの成長に懸けるなら、米国NASDAQのETFで十分です。

第二に、投資先を日本に絞っていません。今度のパラダイムシフトに懸けるなら日本の一部のベンチャー投資があり得ますが上場してからでは遅すぎる。日本で買うならインフラ企業のPBRです。僕自身はBGC（Born Global Company）つまり生まれた時から多国籍企業に懸けます。

第三に勉強はやっぱり大事。結局、株を買うというのは会社というビジネスをやっている組織の一部を保有することなので、その組織やビジネスを見ていくのは投資に限らず価値貢献をしてゆくならずっと続けるべき勉強なのです。

第四に、投資イコール儲けでなくてもいいとほんとは思います。株を持つことでその会社との繋がりを持ち、応援し、叱咤激励する関係が作れれば、あるいはその業界を俯瞰的に学ぶことができれば投資する価値は十分にあるかと。

第五に、信用経済を含めてファイナンスやアカウンティングを知るきっかけに投資がなればいいと思ってます。

こちらからは以上です

追伸
「四季報をパラパラめくって出てきた会社を投資分析してみた」という即興ライブをやろうと思うのだけど興味ありませんか？😊

投資関連の記事は本当に難しい…山口氏が書かれている点も分かるし、一方でドルコスト平均法のメリットもある。
「好き嫌い」「得手不得手」の世界で、色々な考え方もあるものとしてとらえた方がいいと思っている。

いくつか一般的なファクトや一般論としての話（一般論としてなので、特にエビデンスはつけていないが…）。
①多くのアクティブ投資は、パッシブ投資に負けている
②ただ全てのアクティブ投資が負けているわけではない
③投資信託ではなく、個別株を自分で選んで投資した場合には、どれだけ投資しているかによってリスクリターンは通常の指数とは全く違うことが多い
④ドルコスト法は機械的にできるし、人間は安いときに買ったり高いときに売るのが苦手（アンカリングバイアスなどもある）
⑤ただマーケットが安いときに買えなかったり、高いときに売れなかったりすることは、長期での大幅なパフォーマンス棄損につながる。そしてそれを実際にできるのは一部の人という現実もある

個人的には、個別企業や指数についての理解・分析は、好奇心を刺激するものだし、そこに時間を費やすことは趣味の一つ。だからある程度アクティブにやっている。
そうではない人にとっては時間コストでしかない。でも「お金に上手く働いてもらうこと」は重要。それは株式投資かもしれないし、自己投資かもしれない。何に時間とお金を費やすかは人それぞれ。
そんななかで投資をするのは、やはり明るい未来があると思うから。全部の企業・国がそうではないと思うが、やはり人間は本質的に明るい未来を目指して営みを続ける生き物だと自分は思っている。だから株式投資には一定の楽観性や、ヒトを信じることが重要だと思っている。

興味深く拝読しました。山口さんの仰ることも、ピッカーの皆さんのご意見も非常に参考になります。

ファンドアナリストとして、証券会社の一員として、日ごろから個人投資家の皆さんの投資行動やご意見を見聞きしていて思うのは、なんだかんだで日本の投資家は日本株が好きだということ。ホームカントリーバイアスといえばそれまでかもしれませんが。様々な思いを持って、日本企業に投資している方が多いのは事実です。

ちなみに日本株のインデックス投資は、「長期的な経済成長が見込めないのですすめません」と、私も普段からセミナーなどではっきり申し上げています。つまりは、個別株または優良なアクティブファンド（実は日本株は多い）。アクティブファンドアレルギーがあるなら、ACWIやVTのような全世界株式にまるっと投資でももちろんOK。自分に合った方法を見つけて続けることが何より大切です。

「現実を見てみれば、30年間ゼロ成長でした」というのは、記事中で説明がなされていないが、日本国内に限定した話だろう。これこそホームカントリーバイアスが支配的な前提となっている点に注意が必要だと思う。

そもそも投資手法は様々あり、人それぞれ自分に合った手法を試行錯誤しながら用いれば良い。その中で、ドルコスト平均法による積立投資は無難なものではある。なぜならば、株価が安い時、また株価が高い時を判断するのは容易でないから。

ここで紹介されている投資手法も数多ある一つとして否定はしないが、手間暇かかるものであり、それも一つのコストである。何にせよ、万能な投資手法など存在しない。その前提で自分に合った手法を選び出すことこそが肝要。

人々を金銭面で追い込んでいるCOVID-19。今まで以上にお金のありがたみを痛感している人が多い。貯蓄志向が確実に高まるでしょう。投資熱は一時的なものではないでしょうか。

大学生の13人に1人が退学を考えているというショッキングな報道がありました。学生が働けるアルバイト先がない。それだけではなく、親が失業や休業で仕送りも受けられなくなっているからです。

長期化が予測されるなか、投資に振り向けられるお金はない、というのが実情ではないでしょうか。

まあ、素人として思うのは、柴山さん、山崎さんと対談してみてほしいということ。

話の内容か編集の問題かわかりませんが、論点一つ一つを検証してほしくなるような記事になっているのはなんでだろうか？

「ドルコスト平均法はマーケットがずっと成長する前提でその成長を取り込もうという理屈ですが、現実を見てみると、30年間ゼロ成長でした。」

データは？ゼロ成長は対インデックスか絶対値か？

みたいな点を多々感じました。