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一時カリスマ美容室みたいな店舗に通ったこともありましたが、シャンプーやカラーの度にアシスタントが変わるので
オペレーション伝達に時間がかかり
2.3時間美容室に時間を費やすのが耐えられなくなりました。

その後見つけたのが「安い上手い早い」の美容室。
恵比寿でカット3000円。1時間以内で終わります。
1人のスタイリスト(髪を切る人)が
シャンプーからカットまで
全てやってくれるシステムで、時短にもなるし
仕上がりのばらつきがないんです。

何故低価格でこのクオリティが実現出来るのか聞いたところ
アシスタントを置かず、スタイリストと雇用契約ではなく
業務委託で場所を貸す。アシスタントを置かない分、人件費も削減できるそう。

他の美容室でアシスタントから修行し、技術は独り立ちして
いるけど店舗は持てないという美容師を
上手く活用しているなと思いました。

ニュースに反して、この美容室は
目黒とか武蔵小杉とか人気エリアにどんどん店舗を拡大して
いましたよ。
確かに美容業界の国内市場は頭打ちだと思いますが、美容業界は経営ができる経営者が少ないのでチャンスはあると思っています。
美容師から美容院の経営者になるケースが多いと思いますが、少し成功しただけでフェラーリ買ったり、高額の時計買ったりして会社の成長を考えるまともな経営者が少ない業界です。だから、国内であってもまともな経営ができる自信がある人だったら成長できる業界です。

QBハウスがシンガポールで成功しているのは、顧客への提供価値がしっかりしているからです。安くて、早くて、安定したサービスを受けられる。そして経営力があるから現地で人を育てて、現地のお客様に愛されている。
シンガポールにはQB以外に日系美容院が30店舗ほど、100人前後の日本人美容師がいますが、きちんと利益を出していると推定できる店は数件にすぎません。理由は、ローカルスタッフを育てられていないからです。
今、美容師のビザを取るには月給で50万円以上の基本給を払う必要があります。法令に準拠して採算をとれている美容師はまれだと思います。
国内は頭打ちだから海外進出というのはそんなに甘くないです。まずは日本で足元固めて経営力を高めることが必要だと思います。
隣にいた美容師の方に話を聞きました。
かつては、カリスマ美容師のいる大型サロンが人気だった。
お客様も、あの人に髪を切ってもらっているという満足感が大きかった。
大型サロンでは、カリスマが複数のアシスタントを抱え、一人のお客様と接する時間はわずか。
いまは、それよりも共感が大切な時代。
それぞれのお客様の話をしっかり聞いて、SNSも使う。共感できる相手に、髪を切ってもらいたいというお客様が多い。
その結果、鏡ニ・三枚の店舗で独立する美容師がたくさん出てきた。
小ぶりな店が増えたから、倒産件数は増えて当然。
環境により、適切な店舗規模とサービスのありようがある。
インバウンド対応なども場所柄次第。
倒産件数だけでは見えないことが多い、というお話。
以上、現場からでした。
主題とは逸れますが、最近は雇用契約ではなく業務委託という形で、自社で社員を囲わずにあくまでも箱貸というポジションで店舗展開する企業もあり面白い変化だなと感じています。
ホットペッパービューティーの奴隷な
"計画性のない経営を続けたことで、資金繰りが悪化"
破綻の内容見るとほとんど同じ内容。これはシェアエコが広がる土壌ですね。人と不動産を所有しようと無理をする。それなら全てクラウド化する、とか。普通は店ではなく人に客はつきます
日本の理髪店の技術は高い。近所の散髪屋さんには外人(欧米人)がよく訪れている。飛び込みで。たまに家族連れでくることも。旦那がカットしているとき、奥さんは近所を散策している。

生き残るためには、技術力と経営力の両方が必要ですね。
2019年の理美容業者の倒産(11月時点で167件)は、2016年から4年連続で増加となり、過去10年で最多を記録。小規模業者の倒産が大部分であるが、淘汰の波は確実に来ている
店舗数が増えていて売り上げが変わらない状況だと取り合いになるので、新しい切り口が必要になってくるのは、当然で海外なのか他業種とのリンクなのか正解はないけれども、生き残りの術を模索していくのは楽しそうです。
昔ながらの理髪店がどんどん閉店して、最近は1000円カット一択です。男性のみなさんはどこでカットしているのでしょう?

ヘルメット型の業務用自動散髪機を誰か開発してくれないかなぁ。AI・ロボット技術の進展を考えると、そろそろ実現できそうな予感がするのですが。
この連載について
信用調査のプロである帝国データバンクの記者たちが、NewsPicksだけでお送りするオリジナル連載「こうして企業は倒産する」をリニューアルしてアップデート。話題の倒産を追う「倒産ルポ」、マクロの倒産動向の解説、最新の産業トレンド、独自の特別企画レポートなどを毎週木曜日にお届けします。
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