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すでにビデオリサーチ社の視聴率では広告主のニーズに応えられなくなっており、インテージ社などの全国の100万以上の視聴ログデータに基づくはるかに詳細な指標が利用されるようになってきている。データの活用にはノウハウの蓄積が必要なので、変化に乗り遅れることは致命的になる。このようなことは既知の事実なのだがそれを受け止め素早く対応するテレビ局経営者は少ない。
『5年後、メディアは稼げるか』で佐々木紀彦さんが書いた、「8つの稼ぎ方」は次の通り。
1. 広告
2. 有料課金
3. イベント
4. ゲーム
5. 物販
6. データ販売
7. 教育
8. マーケティング支援

テレビに限らず、メディアの「稼ぎ方」も「働き方」も変わってきています。
魅力的なコンテンツがあることは大前提で、その上での稼ぎ方はますます「総合格闘技」的に。
テレビを中心とした議論になっているような気がします。

この方向性を逆にして、ネットからテレビコンテンツへの流れを作った方がわかりやすいと思うのですが・・・。

どのような人たちがネット(例えばYouTube)で何を見ているのか?
(年齢や家族構成、収入など、ネットの方が把握しやすい)

視聴回数が急増している動画があれば、その原因を分析する。
ネットでブレイクしてテレビで放映された例は多々ありますが、もうすこしきめ細やかに分析する。

ブレイクしたコンテンツの続編をテレビで放映する。

等々・・・思いつきに過ぎませんが、現代は視聴者が主体的にコンテンツを選ぶ時代です。

従来の、テレビ側からのコンテンツの一方的提供には限界があると思います。

その分析に基づいて