有名企業がeスポーツに協賛しはじめたワケ
東洋経済オンライン
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毎日新聞も今年から高校生の eスポーツ を主催しています。私はこの事業の担当ではないので、あくまで私見ですが、どの企業もデジタルネイティブとの向き合い方に腐心しており、彼らとつながるルートでして、eスポーツ はとても魅力的に映り始めています。紙の新聞を読まない若者像は嫌になるほど聞かされていますが、それどころかテレビを持たず、車にまるで興味を持たず、最近はヤフーとも無縁に生きていて、ほしいものはメルカルで手に入れるような今の若者とどうつながるかは、企業にとって深刻な問題です。その中で、若者たちと同じ時間、同じ感動を共有でき、未来のスーパースターの創出に関われる事業はとても貴重です。とにかく見ていて面白く、わかりやすいのが強みです。メディアをみても、毎日新聞以外にも eスポーツ に関わる会社が増えています。メディアだけでなく、これからもどんどん増えていくと思います。
どの企業もゲームそのものよりは、そこに集まる「若者」を魅力的なマーケットとみての協賛でしょう。彼らはゲーム以外にどういう消費行動や興味関心を持つ人たちなのか、関心があります。オランダの調査会社Newzooの試算では、eスポーツの市場規模は2022年には2017年の3倍、17億9千万ドル(約1970億円)になるそうです。
2018年は日本のeスポーツ元年となりました。統一団体 日本eスポーツ連合が発足し、プロの道が広がり、アジア大会で競技採択、日本が金メダル獲得、Jリーグ、プロ野球機構に加え吉本興業、mixiといった企業が参入し、毎日新聞などメディアも対応、大学・高校も活動活発化、国体でも開催。協賛が増えないワケがない。