新型出生前診断、開業医も 日産婦倫理委が要件緩和の指針改定案まとめる
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より簡便に、より安全に出生前診断ができるようになり、アクセスを良好にしたいという思惑があると思いますが、十分なプロセスが踏まれず患者さんやご家族の困惑を生むような検査の広がりにつながるリスクと背中合わせです。
記事にあるように、「指針に従わない無認可の施設が急増して」いるのであれば、要件緩和を行い、あくまで「連携施設」として認定し、カウンセリングを専門施設に流れるように誘導する、というのは1つの方策かもしれません。
ただし、収益ありきといった、不適切な出生前診断の促進の可能性をどのように防ぐかが課題でしょう。移植医療におけるコーディネーターのような専門職員の養成や、医療者側のマニュアル作成を行い決められたプロセスを義務化するというような環境整備を同時並行で進めるというのは一案です。遺伝カウンセリングは、医療側から一方的に説明するものではなくて、妊婦(クライアント)が何を不安に思っていて、その人は何らかの判断をするための材料を提供する場です。
概要は映像などを見せることもできるでしょうが、上記の目的を考えるとある程度の時間が必要です。開業医にそのような時間があるかどうか疑問ですが、医師の皆様いかがでしょうか。遺伝子診断におけるカウンセリングは遺伝子診断をする前から始まります。検査結果出た後だけフォローするのは明らかに片手落ちです。
治療だけでも予防だけでもなくて、両方が重要なのと同じです。
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