［東京　２０日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は３日ぶりに反発した。円安方向に振れた為替を手掛かりに自律反発狙いの買いが先行したが、米中貿易摩擦への警戒感は根強く、下げに転じる場面もあった。ただ、中国株の下げ止まりや米株価指数先物の上昇を支えに後場は買い戻しが優勢の展開となり、日経平均の上げ幅は一時３００円を超えた。

ＴＯＰＩＸは０．５１％高。上昇率は日経平均（１．２４％）を下回った。メガバンクが軟調。トヨタ自動車<7203.T>、ホンダ<7267.T>は小幅安だった。業種別では鉱業、鉄鋼、海運が下落率上位にランクイン。景気敏感セクターが敬遠される一方、医薬品など内需・ディフェンシブ関連はしっかり。日経平均に対してはファーストリテイリング<9983.T>の１銘柄の上昇が約６５円の押し上げ要因となった。

前日に急落した中国・上海総合指数は売り先行後、プラスに転じた。相場の先行きに対する過度な懸念が後退する中、日本株に対しては「前日に先物を売った投資家の買い戻しが入った」（国内証券）との見方が多く、ショートカバーで切り返す動きとなった。

また日経平均をＴＯＰＩＸで割ったＮＴ倍率<.NTIDX>は１２．８７倍まで上昇。市場筋によると、日経平均の大幅な構成銘柄の入れ替えがあった２０００年以降では最高となった。ファーストリテイリングやＫＤＤＩ<9433.T>など内需系銘柄の直近の好パフォーマンスが日経平均の底上げに寄与したとみられており、「（通商問題の）影響が少ないところへの資金逃避が継続している」（松井証券・シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏）との声も出ていた。

個別銘柄ではキリンホールディングス<2503.T>やハブ<3030.T>が堅調。サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会は１９日、各地で１次リーグの試合を行い、日本はコロンビアを２─１で下した。ビール需要やスポーツ観戦を目的とした客数の増加を期待した買いが入った。半面、プレナス<9945.T>は続落。同社は２０日、レストラン「やよい軒」において期間限定で一部メニューを値下げして提供すると発表した。収益の下振れを懸念した売りが優勢となった。

東証１部の騰落数は、値上がり１２８７銘柄に対し、値下がりが７２８銘柄、変わらずが７６銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値　　　　　 22555.43 +276.95

寄り付き　　　 22338.53

安値／高値　　 22167.16─22581.40

ＴＯＰＩＸ<.TOPX>

終値　　　　　　 1752.75 +8.83

寄り付き　　　　 1745.01

安値／高値　　　 1728.49─1755.03

東証出来高(万株) 159054

東証売買代金(億円) 27347.67