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従業員1人あたり売上、その絶対額の比較ではなく、その伸び率の比較となると、圧倒的に製造業が有利です。事実、ほとんどが製造業がランクされています。理由はユニットエコノミクスとして変動費に対する人件費の割合がサービス業より絶対的に小さいからです。
更に重要なのが、過去5年の比較との事ですが、この5年は史上稀にみる円安トレンドだからです。たぶん2012年と2017年の比較でしょうが、2012年は実に80円前後だったのです。そこから4割近い円安で今110円。それだけで、圧倒的に輸出型の製造業が有利になります。
という事で、ノイズが大きすぎて「あの会社って、社員が効率よく働いているなぁ」という実感を裏付けたい、という意図と外れた結果となっています。その意図であれば増減・ダイナミックデータで比較してはダメ、スタティック・絶対額の比較が適切です。前回の社員数減少ランキングに対して、今回は一人当たり売上高の増加をみてみました。リストラや事業縮小は、それによって効率性が改善しているかが重要です。ランキングで結果が見える企業もありました。
一方で、一人当たりの売上高とともに、一人当たりの負担も倍増している場合もあるかもしれません(労働時間がわからないため時間あたりの売上高は不明です)。
企業や投資家だけでなく、従業員にとっても効率性が向上していなければ永続的な成長は難しいように思います。
スルガ銀行もランキング入りしています。これに示されるように、これだけでは「本当の効率性」を語ることはできませんが、一つの切り口としてご覧ください。今回のランキングは、社員1人当たりの売上高をこの5年の増加率でみました。これで、企業の「効率の良さ」にフォーカスしています。
トップになったのは、例えばこういった企業があります。
売上高5000億円以上では、第一三共。
売上高1000億〜5000億円では、ミクシィ。
売上高50億円以下は、ラクオリア創薬。
リストラ型もあれば、成長型もあり、示唆に富んでいます。