セレブの死で浮き彫りに。アメリカが「自殺大国」へと堕ちた理由

2018/6/20

相次ぐ著名人の自殺

6月5日にファッションデザイナーのケイト・スペード、そして6月8日に有名シェフのアンソニー・ボーデインと、著名人の自殺が相次いでいる。

2人の死は、単なるポップカルチャーにおける悲劇ではない。アメリカ社会をじわじわとむしばむ公衆衛生上の深刻な危機を如実に表す現象だ。

慢性のうつや不安症は、自殺の前兆となることが多いが、こうした症状を治療する方法はこれまでにないほど普及し、利用しやすくなった。それでも米疾病対策センター（CDC）が7日に発表した報告書によれば、アメリカの自殺率は確実に増加の一途をたどっており、1999年以来、実に25％も増加した。

自殺率の上昇は年齢、人種を問わない。自殺はアメリカで10番目に多い死因となっており、2016年には4万5000人が自ら命を絶った。殺人による死者の2倍だ。

コメント

注目のコメント

• 小野 淳

  株式会社農天気 代表取締役農夫

  ・2018年06月20日

  我田引水ですが
  昨年、秋のストレス学会で「農作業がもたらすストレス軽減効果」についての発表がされました。
  ヤンマーと順天堂大の共同研究で「幸せホルモン」と呼ばれるオキシトシンの農体験中の変遷をデータで計測したものです。
  
  関連記事→http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/252376/011100127/
  
  これはもしかしたら文化的背景もあって、民族的な差異もあるのかもしれませんが少なくとも日本人にとっては農作業がもたらすストレス軽減効果はかなり明確なようです。
  いままではこれを数値として示せるデータがアンケート的な主観によるものしかなかったところがホルモンの計測で裏付けられたということは大きいでしょう。
  
  うつ病や休業補償など社会的コストは膨大。
  一方農作業はほぼ先行投資が不要な生産活動でもあり、うまいマッチングができれば社会的生産性を大幅に上げる可能性を持ちます。
  
  昨日の衆議院農林水産委員会にて『都市農地の貸借を円滑化する法案』が、全会一致で承認。
  本会議を早ければ本日通過し、都市にまばらに残る農地の活用が大幅に規制緩和されます。
  
  ということで、やはり都市における農的アクティビティはこれから都市計画として推し進めたほうが良いのではないかと思います。
  
  以上文字通り「我田引水」でした。　田んぼ作業は本当にいいですよ。
• 伊東 潤

  作家

  ・2018年06月20日

  十年以上前のことですが、私のいたコンサルティング会社の社長が自殺しました。業績もよく仕事面では万事順調だと思われていたのですが、些細な問題を気に病み、電車に飛び込んだのです。
  お葬式の時にご家族にもお会いしたのですが、全く家庭にも問題はなく、すでに社会人の息子さんは「自殺とは思いたくない」と仰せでした。
  しかし警察の現場検証によると、明らかに自殺でした。
  
  些細な問題とは、何人かでスピンアウトした際、元いた会社の顧客を持ってきたことにより、元いた会社から文句を付けられたことでした。
  確かに問題と言えば問題ですが、乗り切れない問題ではなかったと思います。
  しかし品行方正で義理を大切にするご本人は、そうした裏切り行為を自分がしてしまったことに我慢ならなかったようです。
  ここから学べることは、他人にとっては些細なことでも、本人にとっては重大な問題かもしれないということです。
  周囲が配慮していたら、防げていた自殺だったかもしれません。
• 小林 孝徳

  株式会社ニューロスペース 代表取締役社長

  ・2018年06月20日

  サピエンス全史でも衝撃だったが、飢餓貧困でなくなる人より自殺やファーストフードでなくなる人のほうが多いという現実。成功者になっても資本主義の奴隷の土台で生きていては幸福感は得られないのかもしれない。