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平均年齢40代の会社でも若手の給与が高い会社もありますので、平均年齢35歳以下の企業で見ることに意味はあるのか?という疑問もお持ちになる方も当然いると思うのですが、企業の成長力と平均年齢の若さには一定の相関があると思いますので、これはこれで面白いランキングと思います。

昔、上場企業の全容をボトムアップで把握してみようと思って会社四季報を敢えて1ページずつ全部読破するということをやってみたことがあるのですが笑、同業種でも業績良く伸びている会社の方が相対的に平均年齢が若い傾向がありました。

そして、大事なこととしては、ここに出ていない一般的に給与が高いとされる大企業の多くも高度成長期においては、平均年齢35歳以下だった会社が多かったはずです。企業の平均年齢や平均給与は10年も経つと別会社かと思うほど変わりますので、固定的なものではなく、動的なものとして時系列把握する視線で見られると良いと思います。※同じ会社でも平均年齢が29から35になるだけでも平均年収は200-300万円上がったりします。
どしどしコメントをいただければうれしいです。

今日から、週1回のペースで「企業ランキング」の連載をはじめました。第1回目のテーマは、「社員の平均年齢が35歳以下」で「給料が高い」企業です。

上場企業約3600社のうち、平均年齢が36歳以上の企業は9割を占めています。驚愕の事実です。上場企業の1割しかいない「若い会社」の中で、給料が高い会社はどこか。トップの3社は、平均して「1000万円プレーヤー」というスゴイ企業です。概観としては、800万円以上ならトップ10に入り、700万円以上ならトップ20入り、という具合です。

この連載を通して、ニュースではわからない、企業が発表しない「企業の真の顔」をデータを活用しながら読み取っていきたいと思います。

デザインにも力を入れていますので、ぜひお楽しみください。
本稿の内容と直接的な関係があるわけではありませんが、とある編集の方と話していて、「日本人は殊更、他人の給料に強い関心がある。その手の特集は凄く読まれる」と聞いたことがあります。確かに思えば給料ランキング的な記事は媒体問わず、凄く目にすることがあります。

この背景にあるのは間違いなく年功序列・終身雇用だと思います。入った会社が容易に変わらない、そして給与の上がり方は入社時からほぼ決まってしまっている、という2つの要素があるからこそ、もう「所与の前提」にしかならない給料について他人(他社)がどうなっているのか強い関心があるのだと思います。それは「隣の芝生」が青く見えやすい環境にも繋がっていくようにも思います。

もっとも転職も増え、新卒採用の在り方が変わってきている今、そうしたトレンドもちょっとずつ変わってくるのだと思いますが。
これって平均年齢が若い会社のみの比較ってことですよね。当然のことながら、平均年齢が若くなくても若手の給料がもっと高い会社はたくさんあります。
初任給といえば、私が最初に就職した会社は外資系でそれなりに給与が高水準だったにも拘わらず、「新入社員手当」として3万円が支給されていました。

理由は「パーマ代」(笑)

4代上の先輩で給料が低いと上司にクレームしたところ、どう低いのかなぜ上げる必要があるか納得させろ、と返されたそうです。

その先輩、コンサルタントとしてめっちゃ優秀だったものですから、全社ミーティングでしっかりプレゼンしたのですが、いろんな理由を説明した中に「こんな給料じゃパーマもかけられない」という部分があったそうです。

本当は他にもっともらしい理由(競合との比較とか)もあったんでしょうが、結局この手当は「パーマ代」として認識されていました。

今もあるのかな。
ランキングを見ていて、ネット企業(GREE・DeNA・LINE・楽天など)について、意外に平均年齢が高く、またその割に年収は思ったほど行っていないという印象がある。
当記事のデータ作成をSPEEDAを使って担当をしました。

有価証券報告書は「ビジネスパーソンにとっての情報の宝庫」と言われることがよくありますが、この記事にあるデータも全てソース自体の大元は有価証券報告書です。

平均年収、年齢ともに単体ベースでの開示となるため、例えば、リクルートでは、連結の従業員数では約4.5万人のうちの、ホールディングス社員512名の平均給与となるため、高めに見える傾向があります。これは、ホールディングス企業ではありがちです。

個々に企業から公表される数値も経年での推移や変化、掛け合わせでの切り口を与えることにより、公開情報ながら誰も気づいていないような示唆を得ることが可能です。引き続き、皆様に興味をお持ちいただけるような情報をお伝えできればと思います。
年功序列で若いときは給与が抑えられ、役職が付くミドル層からエビ反りに上がっていく給与体系が旧来型の大企業によくある姿。それに比べてこのランキング企業は実力主義で裁量を若いうちから任せるタイプの企業。どちらがいいかは年代によっても意見が分かれそうです。

転職市場で見かける方の一つは、若いときに稼いでいてその生活水準を下げられなくなってしまっている人。実際は生活ができるのにプライドがジャマをするのか、それを下げられない。それが故に、本質的な働く動機や仕事に求めることで純粋に選択できず、選択肢を狭めてしまっていることもあります。

給与は自分の価値をはかるモノサシ、という一面はもちろんあるのですが、企業や業界の利益率や労働分配率といった考え方の「下駄」があることも意識すると、少し柔軟になれます。
前職のドリームインキュベータが出ていてびっくりしました(笑)

プロフェッショナルファーム系(コンサルや投資銀行、弁護士事務所など)は上場してないところが多いので、上場に絞ってる時点で偏るのは皆さんご存知の通りです。
その中でTop3はその中でたまたま上場している3社。

ある意味、ここで紹介されていることによるマーケティング効果も広義の上場効果ですね(笑)
平均年齢が若いということは概ね設立が最近の企業が多いです。
記事にある100社の設立年数は平均21年、中央値19年。
その中にあって、リクルート、変わったところでは超硬工具の日進工具などは50年超の企業。興味深いです。
業績は両社ともに拡大していて、人が入れ替わる仕組みにしているのでしょうか。
この連載について
ビジネス・経済に関する最新の話題を知るための、NewsPicks編集部オリジナルのランキング連載。