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EVシフト 日本の選択

日本経済新聞
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注目のコメント

  • エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表

    インタビュー記事全体としてバランスが取れている(メーカー、大御所先生、コンサル)ものの、日経の特集の意図は「乗り遅れるな」感が出ていて、自分で煽っておいてインタビュー相手に「騒ぎ過ぎだ」と言われてしまうというなんともしょっぱい構図。

    そもそも日本の大手メーカーは世界に先駆けてHVやEVの割合を積極的に増やすビジョンを打ち出していたが、世界的に注目されなかっただけで、「遅れている」などと国内メディアに言われると切ない。

    実は内燃機関系もホットな話題がたくさんあるのに、ステロタイプなEVシフト論がバズってしまうのはとても残念。

    そして、「なぜEVか」というところで、理由がCO2だと思うとまたさらにややこしくなる。究極は、液体燃料としての石油の長期安定供給に世界が危惧を感じていることにある。

    「電動化」とは、少しでも石油の消費量を抑えるという、私の提唱する「ポスト石油戦略」であり、「EVシフト」とは、「石油→天然ガス・石炭・原子力(+再エネ)」シフトに他ならない。

    この議論は、エネルギー安全保障政策であり、EV化が難しいトラックを含む物流の問題であり、内燃機関産業をどうするかという産業・雇用政策の問題。

    こうした全体的な視野で語られることが増えることを願っています。

    参考↓

    エネルギー問題とは外交問題
    【大場紀章】電力自由化のタイミングで考える“エネルギー安全保障”
    https://newspicks.com/news/1516219/


  • ユーザベース SPEEDAアナリスト

    自分も大場さんや鈴木さんと同じ感想を持った。

    2040年というのは今から20年以上あと。今から20年前にプリウスが発売された。当時は売るほど赤字が出る状況。その技術を当時、競合含めてどう評価したかは知らないが、ここ最近になって欧州でもHVが伸びている(ストップアンドゴーが多い日本に対して、欧州の走行環境に合わないという話が今も昔もある)。
    その時に全部がEVになっている可能性も否定しないが、記事で長嶋さんが指摘されているようにガソリン・ディーゼルは同時に生まれる(そしてエチレンはじめとする化学チェーンもそこに連なる)し、内燃も進化しているし、現実論としてはシリーズPHVがメインになっているのではないかと、今は考えている。
    シリーズPHVになれば、EVインフラや、車にとどまらないエネルギーミックスの整備に時間をかけられる。
    https://newspicks.com/news/1564235?ref=user_100438


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    ニューモデルマガジンX 代表取締役社長兼編集長

    クルマに乗る楽しみをいかに訴求できるかは、大切な要素には違いありません。それで既存の自動車メーカーが勝ち残れるのかどうか。

    また、新興国がそうであったように利便性追求の結果、有線の電話を飛び越して携帯電話に一足飛びに向かうのかどうか。結局、使う側のニーズがどこにあり、何がマジョリティになるかで決まると思います。
    2030年頃には、モーター車を手頃な価格で誰でも買えるとして、オーナーカーが入れ替わるのには11年かかります。政策の後押しと、各市場の求めるものを的確につかまえる努力をメーカーが行なった結果、電気自動車の普及で先行する市場もあれば、ガソリン車やハイブリッド車が活躍し続ける地域もある。
    まだら模様の状態は2030年をより先まで続くと考えます。2040年英仏内燃機関排斥すら、実験可能性は半分程度だと思います。


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