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プリファード・ネットワークスの西川社長の経営哲学の1つは、社員のラーニングを徹底的に支援する学習主義。技術者は現状維持では、「どんどん優秀ではなくなっていく」という言葉が印象的でした。
以下気になったことをつらつらと。

・会社は社員が勉強する機会を全力で支援する
→支援する勉強機会は自発的なものでないと意味がない。受け身の情報では結局大したインプットにならない。

・納期があったら、それが終われば満足してしまう。それでは、毎日、1番優れた技術を生み出そうとしているグーグルなどトップレベルの会社には勝てない
→経営だけでは無く、メンバーひとりひとり、このモチベーションをどの規模感まで維持できるのか、という文化作り風土作りをどう考えているかが気になるところ。

・ビルゲイツ尊敬しているが、使用してるPCはマック
→なんで?
PFネットワークスがまだPFインフラストラクチャーだった頃、フリークアウトとJVを組んでDMPとしてネット広告市場に参入してきたのを覚えています。オープンなパブリックDMPとしてほぼ一択の存在になりつつあるIntimate Mergerです。
株主からPFIはすでに抜けてしまったようですが、西川さんの鮮烈な印象が今でも残っています。デジタルマーケティングのギラギラした肉食感とは違ったシャープな肉食感という感じでした。すごく貪欲に何かを追い求めているイメージです。
お金儲けありきの会社ではなく、知の創発をビジネスを介して実現させようとしている会社という印象だ。アカデミアの研究者は知の創発が仕事だが、その資金は生活費も含めて大学や政府系研究機関に依存している。要するに税金や寄付金でまかなわれている。もしこの資金をビジネスによってまかなうことができれば、アカデミアとは異なる知の創発のエコシステムが出来上がる。その意味で斬新でチャレンジングな会社だ。
日本では珍しいエンジニアやサイエンティスト主導の骨太なテクノロジーベンチャーであるPFNは、部外者が話を聞いてるだけでワクワクする。是非、世界を驚かす結果を出してほしい
日本のIoTフォーカスのDeep Learning Platform提供企業、大本命のPFN。GoogleやIBMと比較して圧倒的に少ないエンジニアの人数(たしか数十人レベル?)ながらAmazon Picking Challengeでトップの成績を収めたり、Intelと提携したりと存在感がすごいのは、社員の徹底した教育機会の提供とプロジェクトに対しての自主性の尊重があったんですね。全ての企業にとって真似できるわけではないと思いますが、Creativeなことが必要とされる際のマネジメント法としては参考になります。

ただ、ある意味ビジョンの強い共有と自主性によるマネジメントというのは企業の規模が小さいからこそできることかも知れません。MLに必要なデータの取得や処理のプロセス、マーケティングといった機能を協業しているトヨタやファナックにアウトソースして車内を純粋なAIエンジニアのみに固められているからこそ、この仕組みを維持できるのかも知れません。
彼らと話すと、自信に支えられた図太さを感じます。これからも大企業のしがらみに縛られることなく、走り続けて欲しいと願っています。エールを送ります。
「社内で得られる情報のクオリティーが半端じゃないので」という発言の「半端じゃない」という言葉に会社の人材の質の高さとその自信が込められていると思います。

通常ノールールではなかなか保たれない秩序をどう保っているのか、高いパフォーマンスを出すための仕掛けはないのか、その辺り突っ込んで聞きたい、とても気になる組織運営です。
知の創発が起こる組織デザインをするためには、社内で得られる情報が半端じゃない状態をつくることが大切ですね!
温和で柔らかな性格の人が必ず優秀だとは限らないかもしれませんが、優秀な方は外部からの知見や知識を躊躇なく受け入れる傾向があるように思います。新しい知の組み合わせがなければイノベーションは生まれないためです。その上で結果を出し成功している人はGeneralization、つまり知と知の組み合わせで論理を組み立てる力が強いのではないでしょうか(不確実性の中で意思決定が求められる経営者であればあるほどその傾向が強い)。
この連載について
第四次産業革命が動き始めた昨今、社長を筆頭とする経営陣に求められる資質が変化している。 プレイングマネジャー型から、新しいビジネスモデルを作り取捨選択するポートフォリオマネジャー型へ。親方日の丸に守られるのではなく、ビジネス拡大のためには時には国家と戦うことも辞さない「正しい独裁者」が求められる──。 本特集では、新時代の経営者像の具体的な能力、人物像を掘り下げると共に、どうすればイノベーションを起こす新・経営者に近づけるのかを明らかにしてゆく。
トヨタ自動車株式会社(トヨタじどうしゃ、英語: Toyota Motor Corporation)は、日本の大手自動車メーカーである。通称「トヨタ」、英語表記「TOYOTA」、トヨタグループ内では「TMC」と略称される。豊田自動織機を源流とするトヨタグループの中核企業で、ダイハツ工業と日野自動車の親会社、SUBARUの筆頭株主である。TOPIX Core30の構成銘柄の一つ。 ウィキペディア
時価総額
21.9 兆円

業績

日本電信電話株式会社(にっぽんでんしんでんわ, にほんでんしんでんわ、英語: Nippon Telegraph and Telephone Corporation、略称: NTT)は、日本の通信事業最大手であるNTTグループの持株会社。持株会社としてグループ会社を統括するほか、グループの企画開発部門の一部を社内に擁し、規模的にも技術的にも世界屈指の研究所を保有する。 ウィキペディア
時価総額
9.8 兆円

業績

Google LLC(グーグル)は、インターネット関連のサービスと製品に特化したアメリカの多国籍テクノロジー企業である。検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連の事業がある。 ウィキペディア

業績