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アメリカの小売業が崩壊間近

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    ファッション・クリエイティブ・ディレクター

    アメリカにとどまらず、ヨーロッパでも大型店ほど閑散としている状況は一緒。
    日本でも地方の大型店、アウトレットなどからこの崩壊は始まっていると思う。アメリカよりも人口当たりのショップ数が多い日本では、当然淘汰が進むと思われます。
    もう一つ、アメリカはもともと通販カルチャーが進んでいた国。LL Bean、GAP,
    ノードストロームなどの小売などは、通販雑誌が今のネットに置き換わっただけとも言える。
    一方で、特徴がある小型店などでは客数が伸びているところもある。
    きちんと店の接客や、価値を作れた小売り業態であれば、まだ存在理由がある。

    大切なのは、接客と価値創造。ここに尽きるのではないか。


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    ENOTECH Consulting CEO

    本来人が住むには不便すぎるところまで、クルマを前提に居住地を無理やり拡大したのがアメリカのかつての姿。ショッピングモールも、クルマで行くのが前提で、その前提となる「クルマ社会」が緩み始め、都市への回帰が始まっています。

    小売業全体が崩壊しているというより、「お客が自分でクルマを運転して買いに行く」という、ラストマイルを「セルフサービス化」したビジネスモデルがダメになりつつある、と捉えています。

    不動産ベースの小売店では、モノの小売はネットと棲み分け、それより人手による「サービス」の付加価値や「コト消費」にシフトしていくことが避けられないと思います。


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    毎日新聞 客員編集委員

    日本は「街の本屋さん消滅」が懸念されていますが、アメリカはさらに進んで小売業全体が崩壊の危機とのこと。ショッピングモールの客足が2010年~2013年で50%減少したという指摘には驚きました。あれほどのクルマ社会でもラストワンメートルのサービスが大きな意味を持つ時代になってきたことを実感します。ショッピングモールはアマゾンの倉庫になってしまうのかも知れません。


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