「ホワイト企業は福利厚生が充実」 就活生の認識に採用担当者「古すぎる」とバッサリのわけ
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元採用担当ですが間違いなくホワイトの定義は人それぞれ。決まりきった答えはありません。
また福利厚生は組合など絡むとあっさりやめれないし、従業員のエンゲージメントやモチベーションを考えると人事としてコロコロ変えられるわけありません。現場が混乱するだけなので変更や廃止は慎重に判断するのが普通かと。
またユニークな休暇を導入できる企業はそこに対して議論を行う余裕や面白さがあると捉えて良いと思います。ユニークな発想を行うと数字根拠は？(もちろんリアルな声や課題設定は大事)など言われ話が進まない企業よりよっぽど働きやすい環境かと。
あまり共感が少ない記事でしたが、基本は全て自分が何を大切にしたいか？どうありたいかに立ち返るのが重要かと。
注目のコメント
確かに福利厚生を充実させる方が、企業にとって給与を上げたり、休暇日数を増やすよりもハードルは低いですよね。記事にあるようにいつでも福利厚生は会社都合で廃止できますし。
逆に給与を一度あげたら下げるのは大変ですし、休暇日数も増やしたら減らすことへの反発が大きすぎて難しいので、しっかりと給与や休暇の状況を見定めるのが大切ですよね。あと転職する時も、現年収ベースで次の年収が決まることも多いので、福利厚生の分、年収レンジが低めに抑えられていたら、その後も不利になっていく可能性も高くなります。
離職率が低すぎる企業も要注意というのは、企業サイズ次第とその割合次第でしょうか。確かに大企業で長くいすぎて転職できずに必死に現職にしがみついている人が多い企業もあるかもですが、スタートアップであまりにも離職率が高いのは、やはり経営者・マネジメント層に人格的な問題がある可能性が大かと。以前、面接の時に福利厚生のことを聞いてくる学生が意外と多くて驚いた記憶があります。
法定外福利は会社としての人事制度の考え方が現れるため、就職活動の時には企業を理解する一助にしたらいかがでしょうか。旧態依然とした福利厚生の内容ならば、その企業の組織風土が変わっていないことの証左です。
就職当初は望んでいなくても転職が当たり前の選択肢なっている時代に、企業の福利厚生を非常に重視して会社を選ぶことで、いざという時に自分の首を絞める結果にならないことを祈っています。自分の将来の成長に繋がりやすい企業を選ぶのであれば，決算資料やビジネスモデル分析して吟味すればよいですし，趣味の時間を確保しながら働きたいのであれば，それこそ福利厚生を重視するのも手段としてありだと思います．結局自分が何を大切にしたいかを明確にするのが一番大切なのではないでしょうか．
分からないなりに自己分析・業界分析を重ねて，「自分にとってのホワイト企業とは？」を考えるのが志望先選びの最初のステップかも知れません．
