2023/11/21

【初公開】2700人調査で判明。「人事評価革命」のスゴい効果

藤田 美菜子
高橋 智香
人事制度に見直しの必要性を感じている企業は、全体の61.5%──。
リクルート社が2700人超の人事担当者を対象に実施した大規模調査「企業の人材マネジメントに関する調査2023」は、日本の人事制度の実態を浮き彫りにするものだ（調査概要は後述）。
この数年、それまでと比較して人事管理・活用の難易度は格段に増した。
背景にあるのは、以下のような人事を取り巻く環境の変化だ。
なかでも、本特集のテーマである「人材の評価」に着目すると、見直しが必要だと感じている企業は45.6%。
その理由の1位は「従業員にとって、より納得感の高い評価にするため」（58.8％）となっている。
人事評価への不満が、従業員のエンゲージメント低下につながることを危惧する企業の多さがうかがえる数値だ。
今回NewsPicksは、同調査より人事評価に関連する項目について、独自集計をリクルート社に依頼した。
その結果、評価制度の改善に取り組んでいる企業と、そうでない企業のあいだで、従業員のエンゲージメントや離職率などに大きな差が見られることが判明。
以下、調査を担当した津田郁研究員の解説のもと、企業がいま取り組むべき「人事評価革命」の要点を見ていこう。
🖊調査概要
「企業の人材マネジメントに関する調査2023」
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の人事業務関与者（関与年数2年以上）
有効回答数：5048人
※ただし、従業員規模30人以上の企業に勤める2761人が集計対象。（従業員規模30～99人：753人、100～299人：605人、300～999人：540人、1000人以上：863人）
調査実施期間：2023年3月29日～2023年3月31日
調査機関：インターネットリサーチ会社
INDEX
  • 人事評価で押さえるべき「8項目」
  • ①「エンゲージメント」の差
  • ②「評価の活用幅」の差
  • ③「社員の態度や行動」の差
  • ④「離職率」の差