2023/10/18

【最新研究】リモートワークの「真実」が見えてきた

The New York Times
NewsPicksでは週7日毎日、世界のトレンドの背景を追う連載シリーズを開始しています。水曜日は「Wise Life（かしこく生きる）」です。
INDEX
  • 一番多い「出社頻度」は?
  • お店も人も「都市から地方へ」
  • リモートの思わぬ「効能」とは
  • ノーベル経済学賞の証明
  • 女性は「サボり」を疑われがち？
  • 生産性が13%上がった国

一番多い「出社頻度」は?

女性の社会進出やコンピューティングの台頭など、社会の地殻変動によって人々の働き方が大きく変わるとき、経済学、心理学、社会学などの学術的側面からその影響を多角的に調査するには、通常ある程度の時間がかかる。
新型コロナウイルスのパンデミックを機に、米国の多くの企業がリモートワークを導入するようになった。
2019年にリモートワークを条件に採用された従業員は就業人口の4％にすぎなかったが、パンデミック中の2020年には54％に急増した。
こうした変化を受け、研究者たちはこぞって、リモートワークが従業員と経済に及ぼす影響をテーマに取り上げるようになった。ここへきて、その成果が徐々に明らかになってきた。
そこから浮かび上がるのは、多くの企業や従業員がリモートワークのもとで実質的な利益を受ける一方、負担を強いられてもいるという、複雑な経済状況だ。
大まかに言えば、パンデミックで都市部の繁華街は通勤客が途絶え、実店舗ビジネスが苦戦した。それでもスーパーマーケットなど、業種によっては郊外に活路を見いだしたビジネスもある。