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BBCの報道から始まったドミノ倒しが止まりません。

有名タレントはCM1本の出演で数千万円が入ってきます。極論を言えばCM出演料を稼ぐためにメディアに出演して知名度を高めているともいえます。CMに出られくなると収入は数分の1になるでしょう。

しかし、スポンサー企業がジャニーズタレントを「CMに起用しない」だけでなく「彼らが出演している番組にCMを流したくない(番組提供を降りる)」となれば今度はテレビ局にとって大打撃になります。

メディアの方々は「過去の反省」で済まそうと思っていたのかもしれませんが、それでは済まなくなってきました。
この問題は行くところまで行きそうです。
ジャニーズタレントの総叩きは、何だか旧Twitterの総叩きを見ているようです。
ある程度年齢層が上の世代は知っていた人もいたとは思いますが、全く知らないタレントも居たでしょうしジャニー喜多川氏の悪行によるこの状況には大いに違和感を覚えています。ジャニーズ事務所には責任はありますが、タレントすべてを叩く状況はおかしくて、もう少しやりようはあるような気がします。
それより、ある程度状況を知っていたはずのメディアが何だか叩く側に回っていることに違和感を感じており、なら同じ様な状況の能年玲奈さんの状況を、もっともっと改善するよう動くべきだと思いますが、何だか状況が変わったようには見えません。
自分にはダブルスタンダードとか二枚舌とかの言葉が浮かびます。
ジャニーズ問題に関して、メディアも共に報道せず隠蔽し続けて来たのにも関わらず、ジャニーズが問題視され始めたら、自分たちは関係ありません言っているかのように、ただただジャニーズを悪く一点張りで報道。

この視点から、メディアはジャニーズ問題に関して、隠蔽していたのじゃないですか??と質問されたらなんて答えるのだろう。
CMの次は番組キャスティングのタイム提供スポンサーが降り始めるでしょう。いくつかの長寿番組が終わるでしょうね。
あとは、ジャニーズのでている番組にはスポットを入れるな、とくる。裏側はドタバタでしょう。タイムはともかくスポットは線引きが大変そう
>テレビ、新聞は「自分たちの不明を恥じ、責任を感じる」程度の甘ったるい反省の弁を述べるだけだろうと思っていた。事実その通りだった

新聞はともかく、公共財である電波を格安で利用して莫大な利益を上げているテレビが「見て見ぬふり」をしていたのは罪深いです。

共犯と言っても過言ではないのに、どこもトップ辞任や謝罪の記者会見も開かないのは異常と言えるでしょう。
各人が強い圧力にさらされ保身せざるを得なかったというのは、ある程度理解できますけど…。
エンタメ業界は、世界を見渡してもジャニー喜多川氏のような人物が大なり小なりそれなりにいる、又は、いたかと思います。

ジャニーズに全く興味がない私でも、ジャニー喜多川氏の黒い噂は、映像業界の仕事に関与した時に耳にしていましたから、CM提供ご用達の大企業であれば、内心苦々しく感じる噂を耳にしていたのでしょう。
しかも、全容は未だ見えませんが、ジャニー喜多川氏のスキャンダルが続いた期間の長さは、半端ないですよね?

それは、企業側が総スカンとなるのも、納得します。

とはいえ、長いジャニーズ事務所の支配が続いた日本のエンタメ業界では、韓国のように競争原理が機能しないほど業界の裾野が広がっていないようです。
ここで、大変革が起こり、ガラガラポン!となることを期待したいです。
既存メディア出身者が、グローバル企業とガラパゴス化した国内メディアの視座の違いを理解した時の衝撃を伝える、という意味で一読の価値がある記事だと思います。
それでも「クロ現」で取り上げたことは評価できる。民放はまだどこも検証番組を制作していない。
テレビ局が動かないとすると規制産業なので管轄法の管理をしてる総務省ということになるのだけど、総務省では管轄下のテレビ局に対して何か言うべきことがあるのではないか?
以下のような話だけでなくて。
https://www.soumu.go.jp/main_content/000580832.pdf
先週からジャニーズがダメならK-POP?みたいな記事や、そこに付随して陰謀やら何やらの文字が目につくようになりました。火事場で色々目論む人達は一定数いるでしょうが問題の本質はペドフィリアだけに留まる話ではないので、浅はかだなぁと思いながら眺めてます。

企業側も穴を埋める人材探しに一苦労しそうですね。正攻法でもがいていた芸能人にはチャンス到来かも?
日産自動車株式会社(にっさんじどうしゃ、英語: Nissan Motor Co., Ltd.)は、神奈川県横浜市に本社を置く日本の大手自動車メーカー。通称とブランド名は日産(Nissan)。北アメリカやヨーロッパなどの50か国では高級車ブランドのインフィニティ(Infiniti)、また新興国向けには低価格ブランドのダットサン(Datsun)を展開する。 ウィキペディア
時価総額
2.48 兆円

業績

日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア

業績

サントリー (Suntory) は、大阪市北区に本社を置く、日本の洋酒、ビール、清涼飲料水の製造・販売等を行う企業グループの総称およびブランド。事業の主要な部分はアルコール飲料だが、1980年代以降清涼飲料においても一定の地位を築いた。 ウィキペディア

業績

アサヒグループホールディングス株式会社(英: Asahi Group Holdings,Ltd.)はアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下に持つ持株会社である。東京証券取引所市場第一部上場。 ウィキペディア
時価総額
2.79 兆円

業績

東京海上ホールディングス株式会社(とうきょうかいじょうホールディングス、英称:Tokio Marine Holdings, Inc.)は、保険持株会社である。2002年4月2日設立で東京証券取引所第1部およびNASDAQに上場している。 ウィキペディア
時価総額
7.35 兆円

業績

日本マクドナルドホールディングス株式会社(にほんマクドナルドホールディングス)は、東京都新宿区西新宿に本社を置く持株会社である。J-Stock銘柄。米国マクドナルド・コーポレーションの持分法適用関連会社(affiliate accounted for under the equity method、49.99%所有)。 ウィキペディア
時価総額
8,350 億円

業績

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