【新常識】「5つのチャート」で知る、世界の働き方最新事情
- ①米欧アで全然違う「オフィスの常識」
- ②世界でも「最少クラス」の日本
- ③不動産価値190兆円減。マッキンゼー試算
- ④リモート求人が多い国トップ10
- ⑤リモートワーカーが群がる都市トップ10
- 「もう戻れない」
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仕事とは「行く」ものではなく「する」ものであることは、リモートワークが始まった2020年時点で感じていたことですが、会社に行き仕事「する」価値を見いだせないまま、コロナ前に戻っているだけなのではないでしょうか。
会社が「コロナが収束したので出社に戻します」とすれば理由は簡単ですが、企業は新たな働き方を見い出すチャンスを逃してしまったとも言えます。
日本はリモートが少ないとデータにはありますが、私の周りではリモートで働く人は多いです。週2日程度は出社し働くというアクションの場を状況に応じて自ら選択しています。
データをもとに我が社はどうするかを決めるのではなく、それぞれの会社にとってベストな働き方を社員に提供するのが本来の姿ではないでしょうか。
リモートがよいとしている人は、出社したいけどできないのか?それはなぜか、それとも出社したくないのか?それはなぜか、リモートがよいのはなぜか、どこで仕事をするのが一番はかどるか、誰と話したいと思うか、など、ヒアリングをすることが大切になってくると思います。
そんな中で一番の問題はコミュニケーションでしょう。社内のコミュニケーションは士気を高めモチベーションをアップさせ、新しい発想が生まれイノベーションが起きやすくなります。出社の目的はコミュニケーションという方向に振り切る企業があっても良いのではないでしょうか。
会社のこれからを考え、働く環境に取り組むことは、優秀な人材の確保にも繋がります。
オフィスワークに限られた議論にはなりますが、完全出社に比べてフルリモートは生産性が低いという調査結果がいくつも発表されていますが、それではハイブリッドにするとどうなのかという調査は見たことがありません。
チームで仕事をする際には対面するメリットが多くありますが、出勤の苦労を考えるとリモートワークのメリットもあります。ゼロイチではなく、労使両方にとって最適な形が模索できると本当は良いだろうなと感じています。
マッキンゼーによると、リモートワークによる不動産価値の喪失は「190兆円(最低120兆円)」とのこと。この記事は、働き方、場所をめぐる世界のトレンドを、いくつものデータを基にまとめています。
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