ゴールドマン、今後1年以内の米景気後退確率を20％に下方修正
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「景気後退を招かずインフレを許容可能な水準に低下させることが可能という自信が増した」 （＠＠。
今後１年以内に米景気後退が始まる確率の２５％から２０％への僅かな引き下げがどれほど意味を持つかはともかく、失業率が低水準を保ったまま一時は９％を超えたインフレ率が日本の今を下回る３.０まで下がったことで、米国が軟着陸できる可能性が一段と強まったことは確かでしょう。FRBは難しいナローパスを上手に切り抜けて来ているように感じます。
とはいえ潜在成長率が２％前後の米国で３％のインフレ率は国民生活を安定させる上でまだまだ高すぎる水準で、これを目標の２％内外まで落として安定させるのは、９％％に高騰したインフレ率を３％まで落とすことと比べても、決して容易ではありません。
政策金利は既に潜在成長率を大きく上回り、金融政策の効果は時間差を伴って表れます。この先の利上げがどの程度景気を抑制してインフレを抑える効果を持つかの読みは難しい。リセッションを招かずインフレ率を２％前後まで下げるFEDの難しい舵取りはまだまだ続きそう。米国経済の底力を改めて感じつつ、決して油断は出来ないように思います。(・.・;)景気後退の定義によりますが、2四半期続けてのマイナス成長に陥ることを指すのであれば当然その可能性はゼロではありません。実際、その定義で言えばドイツが景気後退入りしました。但し、米国の政策金利は先進国の中でニュージーランド（5.5％）に次いで高く、それだけ利下げ余地があることを意味します。仮に景気後退に陥ったとしても、利下げ（and/or）量的緩和再開期待だけで株式相場が反発。資産効果によって景気が持ち直す可能性も高いと思われます。もっとも、景気後退が銀行の資産側の毀損によって生じた場合、金融仲介機能不全によって景気回復まで長引くと懸念されます。最近下火ではありますが、引き続き信用収縮の程度や帰趨に注目する必要があります。
（追記）重要なのは景気後退入りした時のインフレ率です。十分低ければ利下げand量的緩和の対応が可能ですがインフレが高いままのスタグフレーションなら利下げor量的緩和と政策の自由度が削がれます。
